最新記事

パンデミック

新型コロナで主流となったオミクロン株「BA.5」特徴まとめ

2022年7月14日(木)19時33分
新型コロナウイルスのワクチン接種をうける女性

世界で今、新型コロナウイルス感染の主流になっているのはオミクロン株派生型の「BA.5」だ。写真は昨年11月、フランス西部アンスニ・サン・ジェレオンでワクチン接種を受ける人(2022年 ロイター/Stephane Mahe)

世界で今、新型コロナウイルス感染の主流になっているのはオミクロン株派生型の「BA.5」だ。

世界保健機関(WHO)が直近でまとめた報告書によると、6月終盤時点で解析した検体のうちBA.5の比率は52%弱と1週間前の37%から跳ね上がった。米国では感染者の約65%はBA.5と推定されている。

感染者数が増加

BA.5は最近登場したわけではない。初めて検出されたのは今年1月で、WHOは4月以降、動向を追い続けている。昨年末から世界で主流となったオミクロン株の派生型の1つであるBA.5は、検査数が減っている中でもいくつかの地域で感染者数増加をもたらしている。最初に見つかった南アフリカや英国、欧州の一部、オーストラリアなどだ。

世界全体でも新型コロナウイルス感染者数は4週連続で増えていることが、WHOのデータで確認できる。

感染拡大の理由

系統が近いBA.4と同様、BA.5はワクチンや以前の感染で得られた免疫をうまく回避する能力を備えている。このため、WHOの疫学者、マリア・バンケルホフ氏は12日の会見で「BA.5は現在出回っている他のオミクロン株系統よりも伝播しやすい」と指摘した。

つまり多くの人にとっては、しばしば短期間に再感染してしまう。バンケルホフ氏は、WHOが再感染の報告事例を検証していると明かした。

米ミネソタ州ロチェスターのメイヨー・クリニックでワクチンとウイルス学を研究するグレゴリー・ポーランド氏は「過去にオミクロン株に感染した人がBA.5に感染しているという証拠は十分にある。そこに疑問の余地はない」と述べた。

重症化は進まず

一部の国では感染者数増加が入院患者数を押し上げているものの、死亡者数は劇的には増えていない。

これは主に、ワクチンが感染を防げないとしても、重症化や死亡を阻止し続けているということが理由だ。また、製薬会社や規制当局は、BA.5など新手のオミクロン株派生型を直接標的にするワクチンの改良も目指している。

BA.5が他のオミクロン株系統に比べて危険性が大きいという証拠も出ていない、とWHOのバンケルホフ氏は強調した。ただ、感染者増加によって医療サービスがひっ迫し、コロナ後遺症患者が多くなるリスクはある。

一方、WHOや他の専門家は、ワクチンの供給格差や多くの国に存在する「ポストコロナ」に踏み出したいとの願いが、さらに新しく予測不可能な変異株の登場につながるだろうとみている。

専門家が既に目を向けているのは、インドで初めて検出され、変異部分が多く感染力が強いBA.2.75だ。

WHOは12日、パンデミックは引き続き世界の公衆衛生面での緊急問題であり続け、各国は感染が急増した場合、ワクチンとともにマスク着用や距離の確保といった感染対策を考慮すべきだと訴えた。

ポーランド氏は「人々が基本的に理解していないのは、社会においてこれほど高水準の市中感染が起きている局面では、ウイルスが変異するという事実だ。次にやってくるウイルスの正体は誰も分からない。とても危険だ」と警告した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2022トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サプライチェーン圧力上昇、3月は23年序盤以来の高

ワールド

イラン、米停戦提案を拒否 パキスタン経由で回答=I

ワールド

韓国大統領、ドローン侵入で北朝鮮に遺憾表明 金与正

ワールド

米・イスラエル、イランの石油化学施設攻撃 過去24
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中