最新記事

宇宙

長期宇宙飛行に適応してヒトの脳が「再接続」される

2022年2月22日(火)20時04分
松岡由希子

ニュータイプ誕生?  NiseriN-iStock

<長期宇宙飛行後、脳内の白質路で有意な微細構造変化がみられることが明らかとなった......>

ヒトの脳は生涯にわたって構造や機能を変化させ、適応する。長期宇宙飛行後、脳内で起こった構造的な接続の変化を分析したところ、いくつかの白質路で有意な微細構造変化がみられることが明らかとなった。

その研究成果は、2022年2月18日、オープンアクセスジャーナル「フロンティア・イン・ニューラルサーキット」で発表されている。

地球への帰還から7カ月後も、まだ脳の変化がみられた

ベルギーのアントワープ大学、欧州宇宙機関(ESA)、ロシアの国営宇宙公社ロスコスモスらの共同研究チームは、国際宇宙ステーション(ISS)で長期滞在ミッションに従事したロスコスモスの男性宇宙飛行士12人を対象に、宇宙飛行前と帰還後の脳を拡張MRI(dMRI)で撮影した。

宇宙滞在期間は平均172日で、脳画像は宇宙飛行の平均89日前と帰還後平均10日後に撮影され、うち8人は帰還から平均230日後にも脳を撮影した。

これらの画像をもとに、脳イメージング技術「ファイバートラクトグラフィー(FT)」を用い、宇宙飛行後の脳構造変化を深部の白質路レベルで調べた。白質とは、灰白質と身体の間や灰白質の様々な領域間のコミュニケーションを担う「伝達経路」だ。

その結果、左右の大脳半球を結ぶ神経線維の集合体「脳梁」、側頭頭頂接合部の後部と脳の前頭皮質を結ぶ「弓状束」、大脳皮質から脊髄に至る神経経路「皮質脊髄路」、大脳皮質下の「皮質線条体路」など、複数の白質路で有意な微細構造変化が見つかった。また、地球への帰還から7カ月後も、これらの変化がまだみられた。

「いわば脳が再接続されたことを示すものだ」

研究論文の筆頭著者で米ドレクセル大学のアレクセイ・ドロシン氏は「脳のいくつかの運動野の間の神経接続に変化があった。運動野は運動の指令を出す脳の中心だ。無重力状態では、宇宙飛行士は移動の仕方を適応させる必要がある」と解説。一連の研究成果について「いわば脳が再接続されたことを示すものだ」と評価している。

また、研究論文の責任著者でアントワープ大学のフロリス・ヴュッツ教授は「これまでの研究により、宇宙飛行後に運動野で適応の兆候がみられることはわかっていた。今回の研究では、領域間の接続レベルにも反映されていることが初めて示された」と述べている。

有人宇宙探査が推進されるなか、宇宙飛行がヒトの脳にもたらす影響を解明することは重要だ。今回の研究結果は、人間の宇宙探査での脳の変化の全容を解明するうえで礎のひとつとなるだろう。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU、メルコスルとのFTA締結承認 反対くすぶる

ビジネス

FRBは今後もデータに基づき決定、ゴールドマンのチ

ビジネス

フォルクスワーゲン、25年中国販売3位転落 吉利汽

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、1月予想以上に改善 底打ちの兆
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    筋力はなぜパワーを必要としないのか?...動きを変え…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中