最新記事

宇宙

長期宇宙飛行に適応してヒトの脳が「再接続」される

2022年2月22日(火)20時04分
松岡由希子

ニュータイプ誕生?  NiseriN-iStock

<長期宇宙飛行後、脳内の白質路で有意な微細構造変化がみられることが明らかとなった......>

ヒトの脳は生涯にわたって構造や機能を変化させ、適応する。長期宇宙飛行後、脳内で起こった構造的な接続の変化を分析したところ、いくつかの白質路で有意な微細構造変化がみられることが明らかとなった。

その研究成果は、2022年2月18日、オープンアクセスジャーナル「フロンティア・イン・ニューラルサーキット」で発表されている。

地球への帰還から7カ月後も、まだ脳の変化がみられた

ベルギーのアントワープ大学、欧州宇宙機関(ESA)、ロシアの国営宇宙公社ロスコスモスらの共同研究チームは、国際宇宙ステーション(ISS)で長期滞在ミッションに従事したロスコスモスの男性宇宙飛行士12人を対象に、宇宙飛行前と帰還後の脳を拡張MRI(dMRI)で撮影した。

宇宙滞在期間は平均172日で、脳画像は宇宙飛行の平均89日前と帰還後平均10日後に撮影され、うち8人は帰還から平均230日後にも脳を撮影した。

これらの画像をもとに、脳イメージング技術「ファイバートラクトグラフィー(FT)」を用い、宇宙飛行後の脳構造変化を深部の白質路レベルで調べた。白質とは、灰白質と身体の間や灰白質の様々な領域間のコミュニケーションを担う「伝達経路」だ。

その結果、左右の大脳半球を結ぶ神経線維の集合体「脳梁」、側頭頭頂接合部の後部と脳の前頭皮質を結ぶ「弓状束」、大脳皮質から脊髄に至る神経経路「皮質脊髄路」、大脳皮質下の「皮質線条体路」など、複数の白質路で有意な微細構造変化が見つかった。また、地球への帰還から7カ月後も、これらの変化がまだみられた。

「いわば脳が再接続されたことを示すものだ」

研究論文の筆頭著者で米ドレクセル大学のアレクセイ・ドロシン氏は「脳のいくつかの運動野の間の神経接続に変化があった。運動野は運動の指令を出す脳の中心だ。無重力状態では、宇宙飛行士は移動の仕方を適応させる必要がある」と解説。一連の研究成果について「いわば脳が再接続されたことを示すものだ」と評価している。

また、研究論文の責任著者でアントワープ大学のフロリス・ヴュッツ教授は「これまでの研究により、宇宙飛行後に運動野で適応の兆候がみられることはわかっていた。今回の研究では、領域間の接続レベルにも反映されていることが初めて示された」と述べている。

有人宇宙探査が推進されるなか、宇宙飛行がヒトの脳にもたらす影響を解明することは重要だ。今回の研究結果は、人間の宇宙探査での脳の変化の全容を解明するうえで礎のひとつとなるだろう。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

「トランプ口座」に投資家ダリオ氏が寄付、ブラックロ

ビジネス

NZ経済、第3四半期は前期比+1.1% プラス成長

ワールド

EU、農産物輸入規制強化で暫定合意 メルコスルFT

ビジネス

オラクル、データセンター出資協議順調と説明 投資会
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中