最新記事

中国

存在しないスイス人科学者、中国がねつ造か 偽アカウント600件...武漢説めぐり

2021年12月9日(木)18時19分
青葉やまと

問題の科学者のプロファイル画像(AIが生成した架空の人物像) メタ社のレポートより

<スイス人生物学者を名乗る偽のSNSアカウントを、複数の中国国営メディアが相次いで引用。武漢起源説に否定的な生物学者を組織的にでっち上げた疑いが持たれている>

世界中がパンデミックの加速に苦しんでいた今年7月ごろ、新型コロナウイルスの起源を突き止めようとするアメリカの姿勢に対し、猛烈に反発する一人の「科学者」がいた。スイス人生物学者のウィルソン・エドワーズを名乗るこの人物は、アメリカがWHOに圧力をかけているとの主張をフェイスブックやツイッター上などで繰り返している。新型コロナの中国起源説をアメリカが無理に定着させようとしている、というのが彼の主張だ。

ウィルソン氏によるこれらSNS上での発言は、武漢起源説を否定する第三者による論拠として中国メディアが好んで引用した。中国国営メディアである中国国際電視台(CGTN)、および環球時報(Global Times)などが、西洋の生物学者の見解としてしばしば取り上げている。

しかし、ウィルソン・エドワーズは科学者でないばかりか、存在すらしない人物であった可能性が高まっている。スイス大使館は翌8月、当該の科学者の登録情報を確認できないと発表した。

これと前後して、フェイスブック・アカウントの正当性にも疑念が示される。アカウントの登録日を確認すると、一連の投稿からわずか2週間前に作成されたものだった。

加えて、英BBCによるとメタ社(旧フェイスブック社)は、エドワーズ名義のアカウントが登録されるにあたり、仮想専用線(VPN)が用いられたことを突き止めたようだ。VPN自体は正当な技術だが、アクセス元を隠す目的でも用いられることがある。

さらにエドワーズのプロファイル画像をメタ社が分析したところ、機械学習の一種である敵対的生成ネットワークによって自動生成された痕跡を検出した。帽子の頭頂部などに不自然な歪みを確認でき、現実に存在する人物の写真ではないことを示唆している。

信憑性を高める、偽アカウント同士のネットワーク

ウィルソン・エドワーズによる投稿は、さらに複数の偽アカウントが拡散する形で信頼性を高める構図になっていた。中国関連企業の従業員とみられる複数のユーザーによってシェアされ、多数の「いいね」やリツイートなどを通じて拡散されている。

拡散に協力したアカウントは数百にのぼり、なかには拡散行為を始めた当日に作成されたばかりのアカウントも存在した。プロファイル写真には他のアカウントから盗用したものや、欧米の人々を想起させる写真などが用いられている。

メタ社はこうしたアカウントを偽造されたプロファイルだと断定し、先頃フェイスブックとインスタグラム上から計約600件を削除した。問題のウィルソン・エドワーズ名のアカウントも削除されている。

ウィルソン・エドワーズの投稿と、拡散役を果たした多数のアカウント、そして国営メディアの報道は、互いに互いの主張を引用し合い、信ぴょう性を増幅する装置のように機能していた。

メタ社で虚偽情報の監査責任者を務めるベン・ニモー氏は、豪スカイニュースに対し、「実質的にそれ(アカウント同士のネットワーク)は、まるでオンライン上にある鏡張りの部屋のように機能し、元となったフェイクの人物像と彼による反米的な虚偽の情報を無限に映しあっていた」と振り返る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

仏独スペインの戦闘機開発計画、前進することを期待=

ワールド

トルコ中銀、インフレ見通し上方修正へ 利下げ減速・

ビジネス

資生堂の26年12月期、3年ぶり最終黒字に転換へ 

ビジネス

JX金属、純利益と配当予想を上方修正 AIサーバー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中