最新記事
アラブ世界

日本人には分かりにくい「アラブ」「中東」「イスラム」の違いって?

2021年11月25日(木)19時25分
アルモーメン・アブドーラ(東海大学教授)

つまり、これら3つの名称と互いへの関係性をイメージ的に捉えてみると、次のような図で包摂的関係をなしていると言えよう。

arab_2.jpg

図:アラブと中東とイスラム世界を結びつける存在「イスラム教」

アラブとは何か、また、アラブ人を統一または分裂させているものは何か。私は迷わずに次のように答える。「アラビア語を使っている地域はアラブを構成する地域であり、そこに住む人々はアラブ人である」。

アラブの範囲はかなり大きいものだということが分かるだろう。アラブ人は一つの国に住んでいるわけではなく、さまざまな国に分かれて暮らしているのだ。

現在、アラビア語が公用語の国はサウジアラビア、イラク、ヨルダン、シリア、エジプトなどペルシャ湾から北アフリカの21カ国に及ぶ(これらの国々をアラブ諸国という)。正確な統計はないのだが、アラビア語を母語とする人々の数はおよそ3億5000万人にのぼり、人口増加に伴い今も増える一方である。

さらに、先ほど説明したように「アラビア語を使っている地域はアラブを構成する」とすれば、アラブの範囲は欧米諸国やアジア、南米、ロシアなどに存在するアラブ・コミュニティにも広がっているといえる。特にアラブ人移民が多いフランスやイギリスなどのヨーロッパ諸国々で、アラビア語が街中で通じる場面は意外と多いのである。

アラブ人に特定の肌の色はなく、黒いアラブ人もいれば、白いアラブ人もいる。また、同じ一つの宗教に帰依しているわけではない。イスラム教徒もいればキリスト教徒も存在する。

arab_3.jpg

多くの日本人は、アラブ=イスラムだと思っているようだが、そうではない。アラブが単なるアラブ諸国にとどまらないように、イスラムもイスラム教を国教とするイスラム諸国にとどまらない。

中東はどこを指しているのか。そもそも、中東と言う言葉自体は、中東と呼ばれる地域に住んでいる人々が付けたものではない。

複雑な歴史的関係は置いておいて、政治的意味と地理的意味を同時に持つ「中東」という言葉を使うのはもっぱら欧米諸国だ。

そもそもはイギリスが作り出した概念で、19世紀にヨーロッパ列強の植民地獲得競争が盛んとなっていたころに誕生した。イギリスはオスマン帝国が支配していた地域を、自国から見て「近い東側のエリア」、つまり「近東(near east)」と呼んだ。

その後、ペルシャ湾岸地域の戦略的重要性が高まり、ペルシャ湾(アラブ湾ともいう)からエジプトあたりまでを、オスマン帝国よりも東側ということから、「中東」と呼ぶようになったのである(日本はその東の果てに位置するので「極東」と呼ばれる)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

再送-インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急

ビジネス

米国株式市場=反落、PE関連株に売り ウォルマート

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 10─15日以内に行

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」、ガザ復興70億ドル確
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中