最新記事

AI戦争

AI兵器vs AI兵器の戦争は人知を超える(キッシンジャー&エリック・シュミット)

MACHINES DON'T BLINK

2021年11月24日(水)19時10分
ヘンリー・キッシンジャー(元米国務長官)、エリック・シュミット(グーグル元CEO)、ダニエル・ハッテンロッカー(マサチューセッツ工科大学〔MIT〕学部長)
NASAの実験機

自律編隊飛行プログラムで飛ぶNASAの実験機 NASA

<「核より恐ろしい」――既に囲碁やチェスで人間を置き去りにしたAIの知性は、戦争をここまで残酷にする。ヘンリー・キッシンジャー元国務長官とエリック・シュミット元グーグルCEOらの新著から>

人工知能(AI)が戦場に出たらどうなるか。もう人間の出番はなくなるのか。

この究極の問いに、アメリカを代表する戦略家であるヘンリー・キッシンジャー(元国務長官)とAI最前線に詳しいエリック・シュミット(元グーグルCEO)、そしてMITシュワルツマン・カレッジ・オブ・コンピューティング学部長のダニエル・ハッテンロッカーが共著『AIの時代、そして人類の未来(The Age of AI: AndOur Human Future)』で挑み、やはり人間の関与が不可欠との結論を導いた。

以下はその要約。

◇ ◇ ◇

人類の歴史を通じて、国家の政治的影響力は軍事力、すなわち他国の社会に損害を与える能力と結び付いてきた。

だが軍事力に基づく均衡は一定ではない。その均衡が依拠するコンセンサスは、何をもって国力・軍事力・影響力とするかだが、均衡を決定づける力の本質について当事者の意見が分かれると、誤解によって紛争が起きかねない。

近年、コンセンサスの形成を難しくしているのがサイバー兵器の出現だ。こうした技術は民生部門でも用いられるため、何をもって兵器と呼ぶかの定義も定まらない。サイバー兵器の保有やその能力を認めない国が、そうした技術で軍事力を行使、あるいは増強している例もある。

何をもって紛争と呼ぶか、敵が誰で、敵の戦闘能力はどれくらいかなど、伝統的な戦略上の常識が、デジタルの世界では通用しない。

magSR20211124machinesdontblink-3.jpg

エリック・シュミットとヘンリー・キッシンジャー SPENCER BROWN (LEFT), JURGEN FRANK (RIGHT)

現代が抱える大きな矛盾は、社会のデジタル化が進めば進むほど、脆弱性が増す点にある。通信網や発電所、電力網、金融市場、大学、病院、公共交通機関、そして民主的な政治の仕組みすら、多かれ少なかれデジタルに依存するようになっているが、こうしたシステムは不正操作が行われやすく、攻撃にも弱い。

国家であれテロ組織であれ、サイバー攻撃の仕掛け人は自らの能力や活動の全容を明らかにしない。だから新たな能力が開発されても、戦略も行動原理も見えてこない。

ただでさえ複雑なサイバー兵器にAIが本格導入されれば、戦略決定はますます複雑になり、人間の意図はおろか理解さえも及ばなくなる危険性を秘めている。

昔から戦争は不確かで予測不能なものだ。だが戦争を導いてきた論理もさまざまな限界も、これまでは人間が生んだものだった。

しかしAIのアルゴリズムは人間の能力をはるかに超えて複雑なパターンを特定し、あるいは予測できる。だからAIは人間の手に負えない問題を解決し、戦略を立てることができる。

囲碁やチェスの世界では、グーグル傘下のディープマインドが開発したAIプログラムが、専門家も驚くような戦略で人間に勝利したが、安全保障の分野でも同じことが起き得る。その可能性は十分にある。

軍隊や治安当局がAIを訓練、またはAIと連携して予想外の見識や影響力を獲得すれば、驚くと同時に不安な事態にもなるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GDP、第1四半期速報値0.3%減 関税で3年ぶ

ワールド

トランプ氏、「好きなだけ」政権にとどまるよう要請 

ワールド

中国との公正な貿易、知的財産権の管理も含まれる=ト

ビジネス

独CPI、4月速報は+2.2% 予想上回るも伸びは
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 2
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・ロマエとは「別の役割」が...専門家が驚きの発見
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 7
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 8
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 9
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中