最新記事

米社会

ニルヴァーナの「全裸赤ちゃん」が児童ポルノなら、キリストの裸もアウト?

Swimming Through Time

2021年9月10日(金)12時16分
アン・ヒゴネ(コロンビア大学教授)
ニルヴァーナ『ネヴァーマインド』

ロック史に残るニルヴァーナのアルバム『ネヴァーマインド』(1991年)のジャケットデザインが児童ポルノと訴えられた PHOTO ILLUSTRATION BY SLATE

<ニルヴァーナ伝説のアルバム『ネヴァーマインド』のジャケット写真をめぐる児童ポルノ論争に、この30年の社会規範の変化を見た>

伝説的なグランジロックバンドのニルヴァーナが、アルバム『ネヴァーマインド』を発表したのは1991年のこと。素っ裸の赤ん坊が、水中で釣り針に刺さったドル紙幣に手を伸ばしている(ように見える)写真は、音楽史上最も有名なジャケットデザインの1つになった。

きっかけは、フロントマンのカート・コバーンがテレビで見た水中出産のドキュメンタリーだった。この番組から着想を得たコバーンが伝えたかったことは、「最もイノセントな人間でも、カネのとりこになることがある」だ。

時代は変わる。そして、時代は私たちを変える。

このジャケット写真の赤ん坊スペンサー・エルデンも、今は30歳。この8月末、『ネヴァーマインド』に使われた自分の写真は、商業的な目的で頒布された児童ポルノだと主張して、損害賠償請求訴訟を起こした。

エルデンが水中に漂っている写真は、カメラマンのカーク・ウェドルの友達だった父親が、半分おふざけで撮らせたものだった。謝礼は200ドル。もちろん、エルデンには自分の写真(しかもヌード)が使われることに同意する能力はなかった。

その後、『ネヴァーマインド』は3000万枚以上を売り上げ、コバーンとニルヴァーナは一躍スターの仲間入りを果たした。

現在は画家として活動するエルデンは、これまでに何度かパロディー写真(ただし水着などの服は着ている)を発表して、その名声を楽しんだ時期もあった。だが、いつまでたっても自分の赤ん坊時代の姿が付きまとうことに辟易したらしい。

美術館には赤ん坊のペニスが並ぶ

エルデンは、自分のペニスは音楽業界で最もよく知られているペニスの1つかもしれないと言う。だが、音楽業界という枠を取り外すと、史上最もよく知られている赤ん坊のヌードは、イエス・キリストのそれだろう。ルネサンス期の美術品を展示する美術館に行けば、神々しい赤ん坊のペニスを次から次へと拝むことができる。

そこに現代の規範を当てはめると、わが子の性器を世界の好奇の目にさらして、商業的に搾取しているのは......聖母マリアということになる。だが、こうした解釈は間違っていることを、美術史学者レオ・スタインバーグは96年の研究で示している。

スタインバーグは丁寧なリサーチにより、裸の赤ん坊のモチーフには神学的な意味があることを明らかにした。幼きイエスの裸体は、神が人を救うだけでなく、最弱者の姿をして人の前に現れたことを示しているのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国百度、50億ドルの自社株買い承認、26年に初の

ビジネス

中国太陽光関連株、マスク氏チーム訪問報道で急騰 一

ビジネス

クック米FRB理事、インフレ鈍化の証拠確認が「焦点

ワールド

ウクライナの子ども帰還へロシアと連絡継続=メラニア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中