最新記事

心理

他者を思いやり行動する度合い、日本は世界で最も高かった

2021年9月1日(水)17時45分
松岡由希子

他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いを調べた Huseyin Bostanci-iStock

<他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」度合いが最も高かったのは日本だった>

今、この瞬間、他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いことを「ソーシャルマインドフルネス」という。このような社会的行動の傾向は国によって異なることが明らかとなった。

日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがつづく

蘭ライデン大学の心理学者ニールス・ファン=ドソン准教授は、青山学院大学の清成透子教授ら31カ国64名の研究者とともにソーシャルマインドフルネスに関する研究に取り組み、2021年8月31日、「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」でその成果を発表した。これによると、世界31カ国でソーシャルマインドフルネスの度合いが最も高かったのは日本であったという。

この研究では、米国、英国、ドイツ、フランス、オランダ、日本、中国、韓国を含む31カ国の18歳から25歳までの男女8354名を対象に、ソーシャルマインドフルネスの度合いを調べるテストを実施。

たとえば、リンゴを使ったテストでは、「ボウルに赤いリンゴ1個と青いリンゴ2個があり、自分がいずれか1個を取った後、見知らぬ誰かがやってきて残された2個のリンゴを選ぶとしたら、どのリンゴを選ぶか」をたずねた。自分が赤いリンゴを選べば、後の人には青いリンゴしか残されない一方、自分が青いリンゴを取れば、後の人は赤いリンゴか青いリンゴを選べるため、青いリンゴを選ぶほうがソーシャルマインドフルな行動といえる。このようにリンゴや野球帽、ボールペンなどを対象物にし、提示する個数を変えたりして、各被験者に同様のテストを24回行わせた。

F1-1.large.jpeg

Doesum-PNAS 2021

国ごとにテストの平均スコアを算出した結果、日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがこれに次いだ。また、最もスコアが低かったのはインドネシアで、トルコ、インド、南アフリカでもこれに次いでスコアが低くなった。

環境保護への意識に正の相関が認められた

研究論文の筆頭著者であるファン=ドソン准教授は、一連の研究結果について「『国によって違いがある』ということがポイントであって、スコアが高い国が『良い』というわけではない」と強調する。

また、今回の研究結果では、国ごとのソーシャルマインドフルネスの度合いと環境保護への意識に正の相関が認められたものの、因果関係があるとまではいえない。ファン=ドソン准教授は「この関係が何であるかについてはさらなる調査が必要だ」と今後の研究課題を指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、2月速報51.9に上昇 製造業

ビジネス

アングロ・アメリカン、昨年の赤字37億ドル デビア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中