最新記事

心理

他者を思いやり行動する度合い、日本は世界で最も高かった

2021年9月1日(水)17時45分
松岡由希子

他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いを調べた Huseyin Bostanci-iStock

<他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」度合いが最も高かったのは日本だった>

今、この瞬間、他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いことを「ソーシャルマインドフルネス」という。このような社会的行動の傾向は国によって異なることが明らかとなった。

日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがつづく

蘭ライデン大学の心理学者ニールス・ファン=ドソン准教授は、青山学院大学の清成透子教授ら31カ国64名の研究者とともにソーシャルマインドフルネスに関する研究に取り組み、2021年8月31日、「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」でその成果を発表した。これによると、世界31カ国でソーシャルマインドフルネスの度合いが最も高かったのは日本であったという。

この研究では、米国、英国、ドイツ、フランス、オランダ、日本、中国、韓国を含む31カ国の18歳から25歳までの男女8354名を対象に、ソーシャルマインドフルネスの度合いを調べるテストを実施。

たとえば、リンゴを使ったテストでは、「ボウルに赤いリンゴ1個と青いリンゴ2個があり、自分がいずれか1個を取った後、見知らぬ誰かがやってきて残された2個のリンゴを選ぶとしたら、どのリンゴを選ぶか」をたずねた。自分が赤いリンゴを選べば、後の人には青いリンゴしか残されない一方、自分が青いリンゴを取れば、後の人は赤いリンゴか青いリンゴを選べるため、青いリンゴを選ぶほうがソーシャルマインドフルな行動といえる。このようにリンゴや野球帽、ボールペンなどを対象物にし、提示する個数を変えたりして、各被験者に同様のテストを24回行わせた。

F1-1.large.jpeg

Doesum-PNAS 2021

国ごとにテストの平均スコアを算出した結果、日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがこれに次いだ。また、最もスコアが低かったのはインドネシアで、トルコ、インド、南アフリカでもこれに次いでスコアが低くなった。

環境保護への意識に正の相関が認められた

研究論文の筆頭著者であるファン=ドソン准教授は、一連の研究結果について「『国によって違いがある』ということがポイントであって、スコアが高い国が『良い』というわけではない」と強調する。

また、今回の研究結果では、国ごとのソーシャルマインドフルネスの度合いと環境保護への意識に正の相関が認められたものの、因果関係があるとまではいえない。ファン=ドソン准教授は「この関係が何であるかについてはさらなる調査が必要だ」と今後の研究課題を指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、イラン新指導者モジタバ師ら巡る情報提供に最大1

ワールド

トランプ氏、イラン濃縮ウランのロシア移送案拒否 プ

ビジネス

米国株式市場=続落、ダウ約120ドル安 原油高でイ

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、有事の買い続き159円台後
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 7
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 10
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中