最新記事

心理

他者を思いやり行動する度合い、日本は世界で最も高かった

2021年9月1日(水)17時45分
松岡由希子

他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いを調べた Huseyin Bostanci-iStock

<他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」度合いが最も高かったのは日本だった>

今、この瞬間、他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いことを「ソーシャルマインドフルネス」という。このような社会的行動の傾向は国によって異なることが明らかとなった。

日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがつづく

蘭ライデン大学の心理学者ニールス・ファン=ドソン准教授は、青山学院大学の清成透子教授ら31カ国64名の研究者とともにソーシャルマインドフルネスに関する研究に取り組み、2021年8月31日、「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」でその成果を発表した。これによると、世界31カ国でソーシャルマインドフルネスの度合いが最も高かったのは日本であったという。

この研究では、米国、英国、ドイツ、フランス、オランダ、日本、中国、韓国を含む31カ国の18歳から25歳までの男女8354名を対象に、ソーシャルマインドフルネスの度合いを調べるテストを実施。

たとえば、リンゴを使ったテストでは、「ボウルに赤いリンゴ1個と青いリンゴ2個があり、自分がいずれか1個を取った後、見知らぬ誰かがやってきて残された2個のリンゴを選ぶとしたら、どのリンゴを選ぶか」をたずねた。自分が赤いリンゴを選べば、後の人には青いリンゴしか残されない一方、自分が青いリンゴを取れば、後の人は赤いリンゴか青いリンゴを選べるため、青いリンゴを選ぶほうがソーシャルマインドフルな行動といえる。このようにリンゴや野球帽、ボールペンなどを対象物にし、提示する個数を変えたりして、各被験者に同様のテストを24回行わせた。

F1-1.large.jpeg

Doesum-PNAS 2021

国ごとにテストの平均スコアを算出した結果、日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがこれに次いだ。また、最もスコアが低かったのはインドネシアで、トルコ、インド、南アフリカでもこれに次いでスコアが低くなった。

環境保護への意識に正の相関が認められた

研究論文の筆頭著者であるファン=ドソン准教授は、一連の研究結果について「『国によって違いがある』ということがポイントであって、スコアが高い国が『良い』というわけではない」と強調する。

また、今回の研究結果では、国ごとのソーシャルマインドフルネスの度合いと環境保護への意識に正の相関が認められたものの、因果関係があるとまではいえない。ファン=ドソン准教授は「この関係が何であるかについてはさらなる調査が必要だ」と今後の研究課題を指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中