最新記事

心理

他者を思いやり行動する度合い、日本は世界で最も高かった

2021年9月1日(水)17時45分
松岡由希子

他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いを調べた Huseyin Bostanci-iStock

<他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」度合いが最も高かったのは日本だった>

今、この瞬間、他者を思いやり、その要望や願いを汲み取ったうえで、自らの意思を決め、行動する「ソーシャルマインドフルネス」の度合いことを「ソーシャルマインドフルネス」という。このような社会的行動の傾向は国によって異なることが明らかとなった。

日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがつづく

蘭ライデン大学の心理学者ニールス・ファン=ドソン准教授は、青山学院大学の清成透子教授ら31カ国64名の研究者とともにソーシャルマインドフルネスに関する研究に取り組み、2021年8月31日、「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」でその成果を発表した。これによると、世界31カ国でソーシャルマインドフルネスの度合いが最も高かったのは日本であったという。

この研究では、米国、英国、ドイツ、フランス、オランダ、日本、中国、韓国を含む31カ国の18歳から25歳までの男女8354名を対象に、ソーシャルマインドフルネスの度合いを調べるテストを実施。

たとえば、リンゴを使ったテストでは、「ボウルに赤いリンゴ1個と青いリンゴ2個があり、自分がいずれか1個を取った後、見知らぬ誰かがやってきて残された2個のリンゴを選ぶとしたら、どのリンゴを選ぶか」をたずねた。自分が赤いリンゴを選べば、後の人には青いリンゴしか残されない一方、自分が青いリンゴを取れば、後の人は赤いリンゴか青いリンゴを選べるため、青いリンゴを選ぶほうがソーシャルマインドフルな行動といえる。このようにリンゴや野球帽、ボールペンなどを対象物にし、提示する個数を変えたりして、各被験者に同様のテストを24回行わせた。

F1-1.large.jpeg

Doesum-PNAS 2021

国ごとにテストの平均スコアを算出した結果、日本が最も高く、オーストリア、メキシコ、イスラエルがこれに次いだ。また、最もスコアが低かったのはインドネシアで、トルコ、インド、南アフリカでもこれに次いでスコアが低くなった。

環境保護への意識に正の相関が認められた

研究論文の筆頭著者であるファン=ドソン准教授は、一連の研究結果について「『国によって違いがある』ということがポイントであって、スコアが高い国が『良い』というわけではない」と強調する。

また、今回の研究結果では、国ごとのソーシャルマインドフルネスの度合いと環境保護への意識に正の相関が認められたものの、因果関係があるとまではいえない。ファン=ドソン准教授は「この関係が何であるかについてはさらなる調査が必要だ」と今後の研究課題を指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

JPモルガン、プライベートクレジットGの貸付債権評

ビジネス

リクルートHD、発行済み株式の5.84%の自社株を

ビジネス

中国自動車販売、2月は2年ぶり大幅減 国内販売不振

ビジネス

午後3時のドルは158円前半、イラン情勢不透明でレ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 7
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 8
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 9
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中