最新記事

地球温暖化

100年に1度の極端水位が今世紀末までに毎年発生するおそれ

2021年9月27日（月）17時20分
松岡由希子

極端水位の発生頻度が100倍に高まる Michael DeMocker/USA TODAY Network via REUTERS

＜100年に1度くらいの低頻度で発生していた極端水位が、今世紀末までに毎年発生するようになるおそれがあることが明らかになった＞

高潮や満潮、高波によって極端に水位が上昇する「極端水位（ESL）」は、沿岸域の集落や生態系に甚大な影響をもたらす。これまで100年に1度くらいの低頻度で発生していた極端水位が、地球温暖化に伴って、今世紀末までに毎年発生するようになるおそれがあることが明らかとなった。

21世紀末までに極端水位の発生頻度が100倍に高まる

米国エネルギー省（DOE）太平洋北西部国立研究所(PNNL)の研究チームは、世界7238地点を対象に、地球の気温上昇が産業革命前比1.5度〜5度となった場合の極端水位について予測。2021年8月30日、学術雑誌「ネイチャー・クライメートチェンジ」でその研究成果を発表した。

これによると、「パリ協定」が努力目標として定める産業革命前比1.5度の気温上昇でも、対象地点の約半数で、21世紀末までに極端水位の発生頻度が100倍に高まると予測。産業革命前比2度の気温上昇では、極端水位の発生頻度が100倍となる地点がさらに14％増える。また、早い地点では、2070年代に極端水位の発生頻度が100倍に上昇する可能性もある。

極端水位の海面上昇によって最も影響を受けるのは低緯度の熱帯地域だ。南半球、地中海やアラビア半島の沿岸、北米太平洋岸の南側、ハワイ、カリブ海、フィリピン、インドネシアなどで影響が懸念されている。

極端水位は今世紀末までに世界全体でより頻繁に起こる

研究チームは、一連の研究成果をふまえ、「パリ協定で定められた目標が達成されるとしても、沿岸域に洪水をもたらす極端な現象が世界の多くの地域で頻繁に起こるおそれがある」と警鐘を鳴らす。

今回の研究結果と同様、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の2019年のレポートでも「地球温暖化により、極端水位の事象は今世紀末までに世界全体でより頻繁に起こるようになるだろう」と言及されていた。また、英イースト・アングリア大学らの研究チームは、2021年3月に発表した研究論文において「海面上昇が沿岸域に与える影響は従来の4倍にのぼる」ことを示している。

Lands That Will FLOOD in Our Lifetime

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

高市首相、トランプ米大統領と電話会談　今春訪米を調
2026.01.02

ビジネス

独製造業ＰＭＩ、12月改定47.0に低下　10カ月
2026.01.02

ビジネス

ユーロ圏製造業ＰＭＩ、12月48.8に縮小　9カ月
2026.01.02

ワールド

イランで大規模デモ、景気低迷への抗議で死者も　トラ
2026.01.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 7
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 8
    感じのいい人が「寒いですね」にチョイ足ししている…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 7
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中