最新記事

韓国事情

中国と韓国、文化起源を巡る対立が激化している

2021年8月27日(金)17時00分
佐々木和義

キムチ、端午の節句、鍼治療、オンドル......中韓文化論争が激化している Reuters

<中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている>

韓国の大手食品メーカーが欧州に向けて輸出したインスタントラーメンなどから発がん性物資の代謝産物が検出された。欧州連合(EU)当局が各国に当該商品の回収を通知すると、中国メディアが大々的に報道した。

新型コロナウイルス感染症の影響で世界的に「巣ごもり」生活者が増え、インスタント食品の消費が拡大するなか、中国メディアは韓国メーカーの失速が、中国メーカーの好機になると報じたが、中国と韓国の間で食品等の文化起源を巡る対立が続いている。

韓国インスタントラーメンから発がん性物資検出をめぐって

2021年8月6日、EUの食品飼料緊急警報(RASFF)システムが、韓国の食品メーカー、農心の「海鮮タンメン」と八道の「ラポッキ」から基準値を上回る2-クロロエタノール(2-CE)が検出されたと発表し、欧州各国に商品の回収とリコールの実施を促す通知を行った。2-CEは発がん性物質に指定されているエチレンオキサイドの代謝産物で、2-CE自体は発がん性物質に分類されていない。

韓国食品医薬品安全庁が製造工場の調査を行い、国内用と輸出用の「海鮮タンメン」の原料と輸出用「ラポッキ」の粉末スープから2-CEが検出されたが、摂取しても健康に害を与える量ではないと発表した。農心も国内向けと輸出向けは生産ラインが異なるため国内向けは問題ないと述べたが、同じ工場で生産している以上、安全とは言いきれないと不安視する声が韓国内で上がっている。

RASFFの措置を受け、昨年、キムチ論争の端緒を開いた環球時報が反応した。中国国営メディアの環球時報が英語版のグローバルタイムスに「農心の欧州市場の打撃で中国ラーメンが機会をうかがっている」と題する記事を掲載し、中国メーカーの好機と報じたのだ。中国新聞坊も「韓国ラーメン会社が発がん物質基準値の最大148倍を超える事故を起こした」と題した記事で詳細に報道した。

韓国と中国、キムチの起源をめぐる論争勃発

2020年、中国と韓国のキムチの起源をめぐる論争が勃発した。同年11月、中国四川省眉山市の「泡菜(パオツァイ)」が国際標準化機構(ISO)の認証を受けると、環球時報が「キムチ(泡菜)宗主国、韓国の恥辱」と報じたのだ。「泡菜」は野菜を塩漬けにした発酵食品で、キムチは中国では「朝鮮泡菜」「韓国泡菜」と呼ばれている。

【参考記事】韓国と中国、「キムチ論争」勃発

中国と韓国のメディアが論争を繰り広げ、中韓双方の人気ユーチューバーや駐韓米国大使、国連駐在中国大使が論争に加わった。また中国共産党の中央政治法律委員会が「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と述べるなど両国の軋轢が高まった。

論争が続いていた21年3月、韓国ドラマに「中国産ビビンバ」が登場。中国メーカーの番組内広告だったが、「中国がビビンバの起源まで主張している」という声まで出たほどだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:日銀、国債買い入れ減の裏に需給の変化 5

ワールド

ノルウェー、パレスチナを国家承認 スペインとアイル

ワールド

G7イタリア会合、ロシア凍結資産や中国の過剰生産能

ビジネス

英CPI、4月は前年比+2.3% 予想ほど鈍化せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:スマホ・アプリ健康術
特集:スマホ・アプリ健康術
2024年5月28日号(5/21発売)

健康長寿のカギはスマホとスマートウォッチにあり。アプリで食事・運動・体調を管理する方法

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    娘が「バイクで連れ去られる」動画を見て、父親は気を失った...家族が語ったハマスによる「拉致」被害

  • 3

    「目を閉じれば雨の音...」テントにたかる「害虫」の大群、キャンパーが撮影した「トラウマ映像」にネット戦慄

  • 4

    9年前と今で何も変わらない...ゼンデイヤの「卒アル…

  • 5

    ベトナム「植民地解放」70年を鮮やかな民族衣装で祝…

  • 6

    高速鉄道熱に沸くアメリカ、先行する中国を追う──新…

  • 7

    服着てる? ブルックス・ネイダーの「ほぼ丸見え」ネ…

  • 8

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 9

    能登群発地震、発生トリガーは大雪? 米MITが解析結…

  • 10

    「韓国は詐欺大国」の事情とは

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    娘が「バイクで連れ去られる」動画を見て、父親は気…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 8

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 9

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 10

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 9

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 10

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中