最新記事

錯視

存在しない光が見える? デザイン会社のロゴから新たな錯視画像が誕生

2021年7月15日(木)18時45分
青葉やまと

複数の光の筋が放射状に出ているように見える画像 Michael W. Karlovich and Pascal Wallisch – CC BY 4.0

<実際に見たことよりもさらに納得しやすい状況を想定してしまう、人間の脳の想像力が原因なのだという>

脳の勘違いによって実際の画像と異なる印象が生じる「錯視」は、いつも私たちの興味を掻き立ててくれる視覚現象だ。そんな錯視現象について6月末、ニューヨークの心理学者などが新たなパターンを確認した。

「シンチレーティング・スターバースト(知的で面白い放射パターン)」と命名されたこのパターンは、正七角形を4つ絡ませて1本の円環状にしたものを、さらに同心円状に何層も配置したものだ。図形の中心部を見るようにすると、中央から外周へと複数の光の筋が放射状に出ているように見える。

aoba20210715bb.jpg

Michael W. Karlovich and Pascal Wallisch - CC BY 4.0

図形はニューヨークでデザイン会社を営むマイケル・カルロビッチ氏が、自社のロゴを考案する過程で発見した。カルロビッチ氏は研究者としての顔も持つことから、ニューヨーク大学心理学部のパスカル・ウォリッシュ准教授と共同で研究を進め、新しい種類の錯視であることを確認した。結果がこのほど論文として発表されている。

論文執筆にあたり二人は100人以上の被験者でテストを行い、錯視が広く認められることを確認したという。また、デザインの細部を変更してさまざまなパターンで検証したところ、正七角形以外の正多角形でも効果を発揮することが判明した。多角形の頂点の数を増やした方が、よりはっきりとした光の筋を見やすいという。ただし当然ながら、増やしすぎてほぼ円形になってしまうと、この効果は失われる。

このほか、層状に重ねる同心円の数を増やした場合にも、より強力な錯視効果が得るうえで有効であった。背景と紋様のコントラストを高めたり、図形全体をアニメーションで回転させたりすることも効果が高く、さまざまなバリエーションで成立させることが可能だという。

そのしくみは? 手薄な周辺視野がポイント

ないはずの光が見える不思議なメカニズムについてウォリッシュ准教授は、自身のブログを通じ、主に2段階のメカニズムによって生じると説明している。

第1のポイントは、人間の視野のなかでも周辺部分の解像度が比較的低い点だ。周辺視野は色や形などをくっきりと認識することができず、これが錯視に関わっているのだという。

あらためて図形を確認すると、何もない中心部は白くなっており、明らかに明度が高い。また、この部分は視界の中央にあたる中心視野で捉えるため、かなりはっきりと認識することができる。

一方で外側の同心円の環は、複雑な文様だ。この部分は中心から離れており、周辺視野で捉えることになる。私たちの網膜上には光を捉える多くの神経節細胞があるが、均等に分布しているわけではなく、周辺視野を映す場所はいわば手薄だ。専門的にいうと「空間分解能が低い」状態であり、例えるなら解像度の低い粗い動画を見ているような状態になっている。

このため、外側にある文様ははっきりと認識できず、脳は場所ごとの大まかな濃淡を理解できるのみだ。文様には線が二重になっている部分と交差して一重になっている部分が交互に現れるが、このうち一重の部分が比較的線の密度が薄く、明るめに見える。

このように、周辺視野の解像度が粗いことによって、外環上にまばらに明るいスポットがあるように錯覚することが原因の第1段階だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中