最新記事

新型コロナウイルス

意識障害、感情の希薄化、精神疾患...コロナが「脳」にもたらす後遺症の深刻度

HOW COVID ATTACKS THE BRAIN

2021年4月2日(金)11時29分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)
脳イラスト

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<呼吸器系感染症とばかり思われていたが、脳神経に与える影響が注目され始めた>

神経学者のガブリエル・デエラウスキンが、新型コロナウイルスが脳に与える長期的な影響に懸念を抱き始めたのは、昨年1月のこと。武漢から届いた初期の報告に、回復者が嗅覚と味覚を失っていると書いてあったのだ。

人間の五感のうち2つが突然失われるなんて、神経学者として見過ごすわけにはいかないと、デエラウスキンは思った。その懸念は、すぐに警戒へと変わった。

きっかけは、テキサス大学保健科学センターでデエラウスキンに付いている研修医の1人に、新型コロナ感染が確認されたことだ。研修医は30代の女性で子供がいるが、1カ月にわたり家族と離れてホテルで隔離生活を送らなくてはならない。

だが本人が最も混乱したのは、幼い子供たちと離れて暮らすことよりも、それに対する自分の感情だった。「子供や仕事のことをもっと心配するべきだと、彼女も頭では分かっていた」と、デエラウスキンは言う。「ところが彼女は感情が麻痺していた。嗅覚と味覚を失った上に、感情も乏しくなっていた。そして、そんな自分にひどく当惑していた。この種の無関心や感情の解離は、扁桃体との関係なしには説明がつかない」

扁桃体とは脳の奥深くにあって、感情をつかさどる神経細胞の集まり。この研修医のように、新型コロナに感染した人が脳機能の障害を示しているという報告は、この1年で増え続けており、デエラウスキンら神経学者は危機感を募らせている。

数十年後に認知症が急増?

肺炎などの急性症状がなくなり、感染に伴う精神的な不調を覚える時期もとっくに過ぎたと思われる「元患者」が、精神疾患を訴えているのだ。なかには震えや極度の倦怠感、異臭の錯覚、めまい、さらにはブレインフォグ(脳の霧)と呼ばれる意識障害を訴える人もいる。

関連する医学論文も増え始めた。武漢の新型コロナ患者200人以上を対象とする調査研究によると、全患者の35%、重症者に限ると45%に神経系合併症が見られた。有力医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに発表されたフランスの研究では、患者の67%に神経系疾患が見られたという。

新型コロナに関してはまだ不透明な部分も多く、確実なことは何も言えない。だが、このウイルスが脳神経にダメージを与えた結果、数十年後には認知症など神経変性疾患の患者が急増するのではないかと、専門家は懸念している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中