最新記事

健康

コロナ禍で7割が体重増　平均18キロ重く......米調査

2021年4月2日（金）18時30分
青葉やまと

sefa ozel-iStock

＜自粛生活中の体重コントロールはよくある悩みだが、予想を上回る深刻な実態が米調査により明らかになった＞

コロナ禍で少しふっくらしたという話はよく聞くものだが、アメリカでの状況は一段と深刻になってきている。米心理学会の調査により、25歳から42歳までのミレニアル世代において、約7割の人々の体重が増加していたことが明らかになった。

調査はアメリカに住む18歳以上の3013名を対象に、オンラインの質問形式で実施された。体重変化が最も深刻だったミレニアル世代では、パンデミック以前と比べて意図せず体重が増加したと回答した人の割合が7割に上った。増加した人々についてどれだけ変化したかを調べたところ、パンデミックが始まった1年前と比べ、平均で約18.6キロ増という結果が得られた。

肥満問題を研究するアンジェラ・フィッチ医学博士は米CBSに対し、この結果は「衝撃的だ」と語る。同時に、過酷な1年間だったことを考えればあり得る話だとも述べ、状況について一定の理解を示した。

ミレニアル世代に次いで増加量が多かったのは、18歳から24歳の成年Z世代であった。体重が増えた人々の平均増加量は、約12.7キロとなっている。米CBSニューヨーク支局は本調査結果を伝えるニュースのなかで、「フレッシュマン15」という言い回しを引き合いに出している。パンデミック以前からアメリカの大学では、入学後の1年間で15ポンド（約6.8キログラム）ほど体重が増えがちだと一般に言われてきた。若者の成長は健康の証でもあるが、そのペースはコロナ禍で1.8倍超になったことになる。

Health Experts Offer Advice For Individuals Experiencing Weight Gain During Pandemic

全世代に目を向けると、パンデミック中も体重の維持に成功している人は約4割存在する。一方、予期せず体重が減少した人が約2割おり、増加した人は4割を占めた。

運動減とストレスが災いか

急速に進行した肥満化だが、その背景にはパンデミックによる物理的・精神的変化がある。アメリカでは昨年3月の第1波を受け、全50州のうち45の州が順次ロックダウンに入った。これまでの調査により、ロックダウン期間中は市民の1日あたりの平均移動歩数が減少したことが確認されている。このように物理的な運動量が減ったことが原因のひとつと見られる。

さらに、ロックダウンの解除以降も米国民のストレスは続いており、これを紛らわすための過食と不摂生も影響している。CBSニューヨークのキャスターは「食生活、水分補給、睡眠、エクササイズ。これらは後回しにされてきましたが、ご存知通りいま、私たちの健康にインパクトを与えています」と指摘する。番組のインタビューを受けた街角のドライバーは、 コロナで体重が増加した原因として、ストレスの蓄積による過食などを挙げた。

次のページ回復のコツ、気負わずマイペースで
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制
2026.02.20

ワールド

ラガルドＥＣＢ総裁、任期満了が「基本方針」　ＷＳＪ
2026.02.20

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド
2026.02.20

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない＝
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中