最新記事

世界の最新医療2021

心臓発作の再発を恐れて性行為を控えると、逆に死亡率が高まる:学術研究

DON’T BE AFRAID TO HAVE SEX

2021年3月31日(水)11時47分
カシュミラ・ガンダー
セックスレス(イメージ)

WAVEBREAKMEDIA/ISTOCK

<心臓発作を経験した人でも、セックスをタブー視するのはむしろ危険との調査結果が>

心臓発作の経験がある人の場合、再び発作が起きるのではないかという不安から、セックスを控えることが多いかもしれない。しかし、2020年9月に学術誌「ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・プリベンティブ・カーディオロジー」に発表された研究は、異なる可能性を指摘している。

論文著者らは、1992~93年にかけて初めて心臓発作を経験した495人を調査。これらの被験者たちは最初の心臓発作後と、その3~6カ月後の2度にわたって面談を受け、そこで最初の心臓発作の前後にどれくらいの頻度でセックスをしていたかを質問された。なお自慰行為など、セックス以外の性行為は調査の対象外とされた。

最初の面談を受けた時は全員が65歳未満で、平均年齢は53歳だった。また面談の22年後には、彼らのうち43%が亡くなっていた。

このインタビュー調査で分かったのは、心臓発作の後に以前と同じか、より多くのセックスをしていた人は、減らすかやめた人に比べて死亡率が低かったということだ。セックスの回数が多かった人たちは、主に癌など、心血管疾患とは関係のない疾患の罹患率が低かったためだ。

心臓発作を起こす以前に、少なくとも週1回セックスをしていた人は73%を占めたが、3~6カ月後には60%にとどまった。「心臓発作後のセックスの頻度が、以前と同じか増えた」という患者は53 %で、残りの患者は、セックスの回数を減らすか、完全にやめていた。

セックスは健康の指標

以前と同じか、より多くのセックスをしていた人は、セックスをやめるか減らした人に比べて年齢が若く、自らの健康状態を良好と認識し、鬱病のリスクが低く、また社会経済的地位が高い傾向にあった。

論文の共著者で、テルアビブ大学のヤリブ・ガーバー教授は、セックスは健康の指標であり、心臓発作後すぐにセックスを再開することは、患者が自分自身を健康で、機能的で、若く、エネルギッシュであると見なすかどうかに影響を及ぼす可能性があると指摘している。

「セックスの頻度を維持または増加させた群で延命効果が観察された理由として、それに伴う体力の向上や、配偶者との関係の強化、また、心臓発作直後のショックから数カ月以内に『立ち直る』精神的能力を備えていたことなどが考えられる」とガーバーは話す。一方、自らの健康状態に自信がない患者は、セックスを再開したり、癌検診などを受けに行ったりする傾向が低い可能性がある、とガーバーは指摘する。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も

ワールド

台湾、東沙諸島の防衛強化へ 中国の活動活発化で=政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中