最新記事

感染症対策

Ｊ＆Ｊのコロナワクチン、一両日中に米接種開始　変異株向けも開発中

2021年3月2日（火）09時25分

米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）のゴースキー最高​経営責任者（ＣＥＯ）は１日、Ｊ＆Ｊ製の新型コロナウイルスワクチンの国内での接種が向こう２４─４８時間以内に開始されると述べた（２０２１年　ロイター／Dado Ruvic）

米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）のゴースキー最高​経営責任者（ＣＥＯ）は１日、Ｊ＆Ｊ製の新型コロナウイルスワクチンの国内での接種が向こう２４─４８時間以内に開始されると述べた。

米疾病対策センター（ＣＤＣ）の予防接種諮問委員会（ＡＣＩＰ）は２月２８日、Ｊ＆Ｊのワクチンの１８歳以上への一般的使用勧告を全会一致で承認。米食品医薬品局（ＦＤＡ）は前日に同ワクチンの緊急使用を許可しており、これで接種開始に向けた規制上の手続きが完了した。

ゴースキー氏はＮＢＣニュースに対し「向こう２４─４８時間以内に接種が開始できる」とし、「速く接種を進めれば進めるほど、変異株の出現を抑えられる」と述べた。

その上で、南アフリカやブラジルなどで実施した臨床試験（治験）の結果に基づくと、Ｊ＆Ｊのワクチンは新たに出現しつつある変異株にも有効であると確信しているが、南アの変異株に標的を絞ったワクチンの開発も進めており、夏までに後期治験を開始すると明らかにした。

Ｊ＆Ｊのワクチンは接種が１回で済むもので、米国で週内に約４００万回分の出荷を予定。これに加え３月末までに１６００万回分を供給する。

最高科学責任者（ＣＳＯ）、ポール・ストフェルズ博士はインタビューで、Ｊ＆Ｊは医薬品受託製造の米キャタレントが運営する大規模な製造施設でワクチンの大量生産を行う許可を待っていると表明。現在、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が品質データを検証しており、向こう数日で承認が得られるとの見方を示した。これによりＪ＆Ｊは確約通りに３月末までに国内で合計２０００万回分を供給できるという。

また、世界的な製造能力拡大に向け、国外でも提携協議を進めていると明らかにした。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた｢ビタミン｣の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、１位は...


ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号（2月17日発売）は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
2026.02.20

ワールド

フィリピン、南シナ海巡り中国と「対話ルート維持」　
2026.02.20

ワールド

ウクライナ、26年の防衛輸出「数十億ドル」も　戦時
2026.02.20

ワールド

仏伊首脳が非難の応酬、仏極右活動家死亡事件で
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中