最新記事

陰謀論

侮れないQアノンとオウム真理教の不気味な類似性

QAnon’s Attraction in Japan

2021年2月5日(金)17時00分
アレックス・シルバーマン(日本在住ライター)

議事堂襲撃の際には「Qアノン・シャーマン」も出現 BRENT STIRTON/GETTY IMAGES

<世界70カ国以上に信奉者がいるとされる陰謀論信者グループ「Qアノン」だが、日本は米国外の最も活発なネットワークの1つ。その危険なカルト性とは>

悪魔崇拝の小児性愛者組織が、ドナルド・トランプ前米大統領に対する陰謀を企てている──そんな事実無根の主張を展開する集団、QAnon(Qアノン)はアメリカならではの事象ではないようだ。

1月6日に起きた米連邦議会議事堂襲撃事件の後、ツイッターはQアノン関連アカウント7万件超を停止した。最大のインフルエンサーだった1人が、日本人の岡林英里だ。

アメリカのテレビ番組を見て英語を独学したという岡林は、既に削除されたツイッタープロフィールによれば、Qアノンの情報収集サイト「Qマップ」の日本語翻訳を担当。Qアノン日本支部「Qアーミージャパンフリン(QAJF)」の創設者でもある。フォロワー数は(偽アカウントによって水増しされていたのはほぼ確実だが)8万人を超えたこともあり、影響力の大きさは疑いようがない。

Qアノンは世界70カ国以上に信奉者がいるとされる。ブルームバーグの記事によると、日本は「米国外で最も活発なネットワークの1つ」だ。

人気の高さは岡林の活動に負うところが大きい。トランプを中心に据える陰謀論に日本ならではの要素が盛り込まれ、より幅広い層にアピールするものになっている。

QAJFを構成する要素は数多い。特徴の1つが、トランプ政権発足当初に安全保障担当大統領補佐官を務めたマイケル・フリンへの崇拝だ。アメリカ本部と同じく、人種・ジェンダー問題も取り込んでいる。岡林は外国人嫌悪を表明し、トランプの反中発言を支持しているようだ。

同時に、岡林は今という時代の産物でもある。

トランプの野卑なカリスマと嘘を恥じない性向は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による前代未聞の不安と融合し、「パーフェクトストーム」を生み出した。皆が家に籠もることを迫られ、お供はインターネットだけ。簡単にアクセスできる過激なウェブサイトが急進化の格好の入り口になった。

Qアノンは「オウム真理教とよく似ている」と、独メディア、ドイチュ・ウェレで明治大学国際総合研究所の奥村準客員研究員は指摘する。「目の前の証拠や知識にもかかわらず、奇妙な説を受け入れる精神構造の人々がごく少数いるようだ」

麻原も選挙不正を主張

1995年に地下鉄サリン事件を起こしたオウムとの類似を指摘する声はほかにもある。議事堂襲撃事件後、ジャーナリストで神奈川大学特任教授(国際文化交流学科)の江川紹子は、オウムを軽視した結果を思い出してほしいと警告した。実際、両者の相似は不気味なほどだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州外為市場=円下落、予想下回るGDP受け ドルは

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中