最新記事

陰謀論

侮れないQアノンとオウム真理教の不気味な類似性

QAnon’s Attraction in Japan

2021年2月5日(金)17時00分
アレックス・シルバーマン(日本在住ライター)

議事堂襲撃の際には「Qアノン・シャーマン」も出現 BRENT STIRTON/GETTY IMAGES

<世界70カ国以上に信奉者がいるとされる陰謀論信者グループ「Qアノン」だが、日本は米国外の最も活発なネットワークの1つ。その危険なカルト性とは>

悪魔崇拝の小児性愛者組織が、ドナルド・トランプ前米大統領に対する陰謀を企てている──そんな事実無根の主張を展開する集団、QAnon(Qアノン)はアメリカならではの事象ではないようだ。

1月6日に起きた米連邦議会議事堂襲撃事件の後、ツイッターはQアノン関連アカウント7万件超を停止した。最大のインフルエンサーだった1人が、日本人の岡林英里だ。

アメリカのテレビ番組を見て英語を独学したという岡林は、既に削除されたツイッタープロフィールによれば、Qアノンの情報収集サイト「Qマップ」の日本語翻訳を担当。Qアノン日本支部「Qアーミージャパンフリン(QAJF)」の創設者でもある。フォロワー数は(偽アカウントによって水増しされていたのはほぼ確実だが)8万人を超えたこともあり、影響力の大きさは疑いようがない。

Qアノンは世界70カ国以上に信奉者がいるとされる。ブルームバーグの記事によると、日本は「米国外で最も活発なネットワークの1つ」だ。

人気の高さは岡林の活動に負うところが大きい。トランプを中心に据える陰謀論に日本ならではの要素が盛り込まれ、より幅広い層にアピールするものになっている。

QAJFを構成する要素は数多い。特徴の1つが、トランプ政権発足当初に安全保障担当大統領補佐官を務めたマイケル・フリンへの崇拝だ。アメリカ本部と同じく、人種・ジェンダー問題も取り込んでいる。岡林は外国人嫌悪を表明し、トランプの反中発言を支持しているようだ。

同時に、岡林は今という時代の産物でもある。

トランプの野卑なカリスマと嘘を恥じない性向は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による前代未聞の不安と融合し、「パーフェクトストーム」を生み出した。皆が家に籠もることを迫られ、お供はインターネットだけ。簡単にアクセスできる過激なウェブサイトが急進化の格好の入り口になった。

Qアノンは「オウム真理教とよく似ている」と、独メディア、ドイチュ・ウェレで明治大学国際総合研究所の奥村準客員研究員は指摘する。「目の前の証拠や知識にもかかわらず、奇妙な説を受け入れる精神構造の人々がごく少数いるようだ」

麻原も選挙不正を主張

1995年に地下鉄サリン事件を起こしたオウムとの類似を指摘する声はほかにもある。議事堂襲撃事件後、ジャーナリストで神奈川大学特任教授(国際文化交流学科)の江川紹子は、オウムを軽視した結果を思い出してほしいと警告した。実際、両者の相似は不気味なほどだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

テスラ、第1・四半期の世界納車台数は前年比9.6%

ビジネス

アマゾン、グローバルスター買収検討 スターリンクに

ワールド

チリ経済活動指数、2月は予想外の前年比-0.3% 

ビジネス

中国BYD、3月販売は20.5%減の30万台 7カ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中