最新記事

生物

ヘビの「第5の移動方式」が発見される──木を登るための「投げ縄」方式

2021年1月13日（水）18時00分
松岡由希子

ヘビの移動方式は４つと思われていたが...... Cell Press-YouTube

＜ヘビの移動方式は、体を左右にくねらせて進む「蛇行」、腹部を前後に動かしてまっすぐ進む「直進」など４つの方式だけではなかった......＞

四肢を持たないヘビの移動方式は、体を左右にくねらせて進む「蛇行」、腹部を前後に動かしてまっすぐ進む「直進」、体を曲げて横方向に進む「横ばい」、体の伸び縮みを繰り返しながら進む「コンセルティーナ（蛇腹楽器）」という4つに分類されてきた。しかしこのほど、ヘビの「第5の移動方式」が確認された。

「投げ縄移動（ラッソ・ロコモーション）」と名付けられた

米コロラド州立大学とシンシナティ大学の研究チームは、既知の移動方式よりもはるかに大きく平滑な円柱を昇れるヘビの新たな移動方式を発見し、2021年1月11日、学術雑誌「カレントバイオロジー」で研究論文を発表した。この新しい移動方式は、投げ縄のような姿勢から「投げ縄移動（ラッソ・ロコモーション）」と名付けられている。

ヘビの投げ縄移動は、研究論文の共同著者でコロラド州立大学のジュリー・サヴェージ教授がグアムの固有種「カラスモドキ」の巣を保護するプロジェクトで偶然発見した。

giphy.gif

グアム島の固有種の鳥の巣を保護するプロジェクトで発見

豪州やパプアニューギニアを原産地とする樹上性のヘビ「ミナミオオガシラ（南大頭）」は、1940年代の後半から1950年代初頭にグアムに持ち込まれた外来種だ。その後、グアムで鳥の個体数が減少しはじめ、1980年代の研究によって、ミナミオオガシラがその原因であると確認された。現在、グアムの固有種の鳥のほとんどが姿を消し、カラスモドキを含め2種がわずかに残っている。

このプロジェクトでは、ミナミオオガシラがカラスモドキの巣箱にのぼってこないよう、他のヘビやアライグマの侵入防止に用いられてきた長さ3フィート（約91センチ）の金属のバッフルを設置したが、ミナミオオガシラの侵入防止にはそれほど効果がなかった。

4時間にわたって暗視カメラで撮影された動画を研究チームが確認したところ、体長138センチのミナミオオガシラが投げ縄のようになり、直径20センチの円柱にからまって体を小刻みに動かす様子がみられた。胴を尾で固定し、進行方向に頭を向けて円柱を昇っていたという。

他の移動方式に比べて、体力を要する動作

投げ縄の輪を用いることで1カ所のみをつかむ投げ縄移動は、体を横に曲げて少なくとも2カ所をつかむコンセルティーナ（蛇腹楽器）移動に比べ、2倍以上も大きい平滑な円柱をのぼれるが、移動速度が遅く、頻繁に休憩したことから、他の移動方式に比べて、体力を要する動作であると推測される。

サヴェージ教授は、天敵であるミナミオオガシラの新たな移動方式を発見した一連の研究成果について「カラスモドキなど、絶滅が危惧される鳥類の個体数の回復にも役立てられるだろう」と評価している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中