最新記事

ISSUES 2021

特効薬なき対コロナ戦争、世界は中国の「覚悟」に学ぶべき

THERE WILL BE NO QUICK COVID FIX

2020年12月22日(火)15時45分
ウィリアム・ヘーゼルタイン(感染症専門医、バイオ技術起業家)

YULIA SHAIHUDINOVA-MOMENT/GETTY IMAGES

<2021年末までに、大流行を収束させるワクチンや治療薬が開発される可能性は低い。中国政府は初期対応で重大なミスも犯したが、世界に正しい警告もした。2021年に生かすべき教訓とは──。特集「ISSUES 2021」より>

新型コロナウイルスという強烈な嵐が地球上に吹き荒れた年、それが2020年だった。新型コロナはまずアジアに打撃を与え、その後まるで悲しみの津波のようにヨーロッパと南北アメリカに押し寄せた。
20201229_20210105issue_cover200.jpg
1月に世界で100人を超えた死者は、2月には1000人、3月に1万人、4月に10万人、9月には100万人を突破した。犠牲者が増え続けるなかで誰もが思ったのは、この流行はいつになったら終わるのかということだった。

いま多くの人が、新型コロナの大流行は2021年のどこかの時点で終わると思い込んでいる。だが残念ながら、その希望には根拠がない。

感染症の抑制には4つの条件が必要だ。政府の指導力、ガバナンス(統治)、社会の連帯、医療戦略である。大半の国が最初の3つでつまずいたことを考えれば、コロナは2021年も私たちを悩ませ続ける。

北半球では冬の到来とともに感染が急拡大している。とりわけ秋のうちに感染率が急上昇していたヨーロッパと北アメリカでは、死者が急増するだろう。北半球で寒さが緩む頃には南米で気温が下がり、新たな感染の波が襲来する。

4つ目の条件である医療戦略では、もうじきワクチンや命を救う治療法が開発されると多くの人が思っている。

専門家たちが全力を尽くしていることは確かだ。世界中の研究者が一刻を惜しむかのように動き、これまでにないほどの緊密な連携を見せている。こうして彼らはウイルスを特定し、遺伝子情報を解読し、ワクチンと治療法の開発に取り組んできた。

それでも、流行を収束させるだけの効果がある安全なワクチンや治療法が2021年末までに開発される可能性は、極めて低い。

中国が抱いていた覚悟

この記事を書いている2020年末の時点で、臨床試験の最終結果が論文として学術誌に発表されたのは、米製薬大手ファイザーがドイツの製薬企業ビオンテックと共同開発したワクチン候補だけだ。

今ある情報から判断するなら、現在開発中のワクチンは感染を予防し、一生にわたり持続する免疫を提供する効果を持ち得ない。せいぜい症状を抑え、重症化するケースを最小限にとどめる程度だろう。

しかも開発中のワクチンはいずれも2回以上の接種が必要になるとみられ、効果が表れるまでに長ければ2カ月かかると考えられる。

同様に、治療薬の開発にも時間がかかる。大きな話題になった抗ウイルス薬レムデシビルも、回復した患者の血液を使う回復期血漿療法も、罹患率と死亡率の抑制には効果がほとんどないか、全くないことが証明された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国首相、フォーラムで一段の経済開放約束 日本企業

ワールド

G7、エネ供給支援へ必要な措置講じる用意 外相声明

ワールド

トランプ氏、米空港にICE捜査官派遣と警告 予算巡

ワールド

トランプ氏、イランに48時間以内のホルムズ開放求め
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    「カメラの目の前」で起きた爆発の瞬間...取材中の記者に、イスラエル機がミサイル発射(レバノン)
  • 3
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 ──「成功」が招く自国防衛の弱体化
  • 4
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 5
    スウェーデン次期女王ヴィクトリア皇太子、陸軍訓練…
  • 6
    人気セレブの「問題ビデオ」拡散を受け、出演する米…
  • 7
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 8
    「筋力の正体」は筋肉ではない...ストロングマンが語…
  • 9
    トランプ政権の「大本営」、イラン戦争を批判的に報…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え時の装いが話題――「ファッション外交」に注目
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 9
    「マツダ・日産・スバル」が大ピンチ?...オーストラ…
  • 10
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中