最新記事

ISSUES 2021

特効薬なき対コロナ戦争、世界は中国の「覚悟」に学ぶべき

THERE WILL BE NO QUICK COVID FIX

2020年12月22日(火)15時45分
ウィリアム・ヘーゼルタイン(感染症専門医、バイオ技術起業家)

YULIA SHAIHUDINOVA-MOMENT/GETTY IMAGES

<2021年末までに、大流行を収束させるワクチンや治療薬が開発される可能性は低い。中国政府は初期対応で重大なミスも犯したが、世界に正しい警告もした。2021年に生かすべき教訓とは──。特集「ISSUES 2021」より>

新型コロナウイルスという強烈な嵐が地球上に吹き荒れた年、それが2020年だった。新型コロナはまずアジアに打撃を与え、その後まるで悲しみの津波のようにヨーロッパと南北アメリカに押し寄せた。
20201229_20210105issue_cover200.jpg
1月に世界で100人を超えた死者は、2月には1000人、3月に1万人、4月に10万人、9月には100万人を突破した。犠牲者が増え続けるなかで誰もが思ったのは、この流行はいつになったら終わるのかということだった。

いま多くの人が、新型コロナの大流行は2021年のどこかの時点で終わると思い込んでいる。だが残念ながら、その希望には根拠がない。

感染症の抑制には4つの条件が必要だ。政府の指導力、ガバナンス(統治)、社会の連帯、医療戦略である。大半の国が最初の3つでつまずいたことを考えれば、コロナは2021年も私たちを悩ませ続ける。

北半球では冬の到来とともに感染が急拡大している。とりわけ秋のうちに感染率が急上昇していたヨーロッパと北アメリカでは、死者が急増するだろう。北半球で寒さが緩む頃には南米で気温が下がり、新たな感染の波が襲来する。

4つ目の条件である医療戦略では、もうじきワクチンや命を救う治療法が開発されると多くの人が思っている。

専門家たちが全力を尽くしていることは確かだ。世界中の研究者が一刻を惜しむかのように動き、これまでにないほどの緊密な連携を見せている。こうして彼らはウイルスを特定し、遺伝子情報を解読し、ワクチンと治療法の開発に取り組んできた。

それでも、流行を収束させるだけの効果がある安全なワクチンや治療法が2021年末までに開発される可能性は、極めて低い。

中国が抱いていた覚悟

この記事を書いている2020年末の時点で、臨床試験の最終結果が論文として学術誌に発表されたのは、米製薬大手ファイザーがドイツの製薬企業ビオンテックと共同開発したワクチン候補だけだ。

今ある情報から判断するなら、現在開発中のワクチンは感染を予防し、一生にわたり持続する免疫を提供する効果を持ち得ない。せいぜい症状を抑え、重症化するケースを最小限にとどめる程度だろう。

しかも開発中のワクチンはいずれも2回以上の接種が必要になるとみられ、効果が表れるまでに長ければ2カ月かかると考えられる。

同様に、治療薬の開発にも時間がかかる。大きな話題になった抗ウイルス薬レムデシビルも、回復した患者の血液を使う回復期血漿療法も、罹患率と死亡率の抑制には効果がほとんどないか、全くないことが証明された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米の和平案、ウィットコフ氏とクシュナー氏がロ特使と

ワールド

米長官らスイス到着、ウクライナ和平案協議へ 欧州も

ワールド

台湾巡る日本の発言は衝撃的、一線を越えた=中国外相

ワールド

中国、台湾への干渉・日本の軍国主義台頭を容認せず=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 7
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 8
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中