最新記事

免疫

「新型コロナウイルスの免疫は8ヶ月持続する」との研究結果

2020年12月25日（金）16時30分
松岡由希子

「新型コロナウイルス感染症から回復した人は最大8ヶ月にわたって獲得免疫を保持している」 REUTERS/Ivan Alvarado

＜「新型コロナウイルス感染症から回復した人は最大8ヶ月にわたって獲得免疫を保持している」ことを示す研究結果が明らかとなった......＞

「獲得免疫」とは、感染した病原体を特異的に判別して記憶し、再び曝露したときに効果的にこれを排除する働きである。「新型コロナウイルスに感染した後、獲得免疫がどのくらいの期間、持続するのか」については、まだ完全に解明されていないが、このほど、「新型コロナウイルス感染症から回復した人は最大8ヶ月にわたって獲得免疫を保持している」ことを示す研究結果が明らかとなった。

新型コロナの感染から242日後も保持されていた

豪モナシュ大学らの研究チームは、2020年3月から9月までに新型コロナウイルスに感染した25名を対象として、発症4日後から242日後に採取した血液サンプル計36件を分析した。

2020年12月22日に免疫学専門学術雑誌「サイエンス・イミュノロジー」で発表された研究論文によると、新型コロナウイルス抗体価は発症から20日以降に減少し始めたものの、新型コロナウイルスによる感染を記憶する「メモリーB細胞」は、発症から150日後まで上昇し、発症から242日後も保持されていた。

新型コロナウイルスに感染すると、その「スパイクタンパク質受容体結合ドメイン」と「ヌクレオカプシドタンパク質」を、免疫系の「メモリーB細胞」が記憶する。新型コロナウイルスに再び曝露して、新型コロナウイルスが体内に侵入しようとすると、「メモリーB細胞」の免疫記憶により、防御抗体を素早く産出し、新型コロナウイルスの感染から防御するわけだ。

ワクチンの長期にわたって予防効果が期待できる

「メモリーB細胞」が長期間にわたって保持されることを示したこの研究結果は、ワクチンの有効性にも希望を与えるものといえる。研究論文の責任著者でモナシュ大学のメノ・ファン=ゼルム准教授は「新型コロナウイルスワクチンが開発されれば、長期にわたって感染への予防効果が期待できるだろう」と期待を寄せている。


COVID-19 immunity can last at least eight months after infection, researchers discover | ABC News

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中