最新記事

情報科学

インチキ陰謀論「Qアノン」がばらまく偽情報を科学は止められるか

CAN SCIENCE STOP QANON?

2020年11月4日(水)17時40分
デービッド・H・フリードマン

NW_QAN_04.jpg

Qアノンは暴力の温床にもなっている VICTOR J. BLUE-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

そんなQアノンと戦うツールとしては、例えば「ホウクシー(でっち上げ)」と呼ばれる特殊な検索エンジンがある。これを使えば、もっともらしいけれど発信源の怪しい偽情報を検出し、その拡散ルートを追跡できる。また自分のツイッターフィードから疑わしいコメントを削除することも可能だ。

これで「新しい偽情報の生成をリアルタイムで検知できる」と、インディアナ大学のコンピューター学者フィリッポ・メンツァーは言う。彼は同大学のソーシャルメディア研究所を率い、Qアノンなどの陰謀論グループを監視し、得られたデータを誰とでも共有できるソフトやアプリケーションを開発している。

メンツァーによれば、Qアノンで人気の書き込みにはたいていホットな話題(人権派のデモの暴力化、マスク着用の義務化など)が含まれ、いくらかの真実も織り込まれている。それを入り口にして人々を引き付け、誰もが腹を立てそうな、しかも自分たちの世界観に即した話をでっち上げる。それがQアノン流だ。

アカウントの削除には限界

この8月、Qアノンのネットワークでは「行方不明になっていた児童39人が1台のトレーラーで発見された」というジョージア州の「事件」が猛烈に拡散された。そして「やはりピザゲートの話は本当だった」「トランプによる人身売買撲滅作戦が始まったぞ」などの書き込みがネットワークを駆け巡った(実際には警察の2週間にわたる集中捜査で行方不明の児童合計39人が見つかっただけで、個々の事案に関連はなく、発見場所もでっち上げだった)。

単純に考えれば、偽情報発信源のノードを徹底的にたたけば、その拡散は簡単に止まるはずだ。しかしメンツァーによると、これが実際には極めて難しい。

フェイスブックはQアノン関連のグループやページの削除に踏み切ったが、個人アカウントの削除には腰が重い。削除対象が個人になると、表現の自由の問題が出てくるからだ。「この書き込みには虚偽が含まれています」といった警告も効かない。そんな警告自体が大きな陰謀の一部と解釈されてしまうからだ。

異なるプラットフォームのノードとノードをつなぐエッジを取り除くほうが効果的かもしれない。例えば、プラットフォーム間の投稿共有をブロックする仕掛けを置くという方法だ。そうすればQアノンの主張が拡散するのに時間がかかり、読んだ人も即座に反応するのではなく、より根拠のある意見に触れ、より冷静に考える時間ができるはずだとメンツァーは考える。

ちなみにフェイスブックは8月に約3000のQアノン関連グループとページのアカウントを凍結したが、ユーザーは別のプラットフォームで簡単に仲間と再会を果たしていた。

リツイートの回数や「いいね」の数などを隠す手もある。メンツァーによると、「こういう数字が大きいと、それだけで信用できそうに思えてしまい、何も考えずにシェアしたくなる」ものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

AI投資加速でハイパースケーラー債発行拡大へ、アマ

ワールド

タイ憲法裁、総選挙投票用紙の合法性に異議唱える申し

ワールド

米、「麻薬密輸船」攻撃で157人殺害 国防総省高官

ワールド

レバノン各地でイスラエルの空爆、首都中心部で少なく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 6
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 10
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中