最新記事

情報科学

インチキ陰謀論「Qアノン」がばらまく偽情報を科学は止められるか

CAN SCIENCE STOP QANON?

2020年11月4日(水)17時40分
デービッド・H・フリードマン

magw201104_Q2.jpg

トランプ大統領は8月までにツイッターで129回もQアノンに触れた JONATHAN ERNST-REUTERS

ツイッターも、規約違反を理由にQアノン関連のアカウント約7000件を停止したという。だが残念ながら、こうした対応は遅きに失している。今までのところ、インターネットの技術は「偽情報の拡散を防ぐよりも助長する役割を果たしてきた」と指摘するのは、現役の陸軍将校で、スタンフォード大学から工学博士号を授与されているトラビス・トランメルだ。

ジョージ・ワシントン大学の物理学者ニール・ジョンソンも、Qアノンの問題は「そこで活動している諸個人のレベルを越えているし、SNSの運営会社が対応できる問題でもない」と言い、解決には「新しい科学」が必要だと指摘している。

ネットワークの地図づくり

ジョンソンとトランメルは、Qアノンの勢力圏を地図化して把握し、その生態を解明しようとする新しい科学の最前線にいる。アメリカ民主主義の諸制度を脅かす偽情報の爆発的拡散を食い止める方法の研究。それを「情報疫学」と呼ぶ。

その名のとおり、情報疫学は感染症の予防法を研究する疫学から派生した新しい分野。ウイルスや細菌が人体の生きる仕組みを利用して増殖するのと同じで、偽情報も民主主義の諸制度を利用して拡散していく。その実態を解明し、拡散を防ぐ方法を見つけるのが情報疫学だ。

現時点で、Qアノンのネットワークの規模は分かっていない。なにしろ元祖「ノード」のディアスだけでもツイッターとYouTubeに35万以上のフォロワーとサブスクライバーを持ち、毎月何千万もの新たな「エッジ」を生み出している。今年の下院選の立候補者の中にも、Qアノンのノードが70人もいるという。

実態解明の手掛かりとして、彼らのネットワークの「見える化」に取り組んでいるのはフリーランスの研究者エリン・ギャラガー。彼女はQアノンの草創期から自前のツールを用いて彼らの活動を追跡し、その骨格をつかもうとしてきた。「戦場の地図もなしでは戦いにならない」と思うからだ。

どのソーシャルメディアのアカウントが偽情報を発信し、それがどのように伝わっていくか。それを示すネットワーク地図ができれば、そこに関与しているノードとエッジが一目で分かるはずだ。

ギャラガーはその地図を作る際に、公開された投稿やツイートを自動的にスキャンして偽情報を監視するソフト(非公開・会員限定の書き込みは除外)を使っている。見た目は無数の輝く点と線で構成された抽象画のようだが、これで偽情報の生成・拡散を可視化できる。

それで分かってきたことの1つは、Qアノンが優れて「分散型」のネットワークであり、メンバー間で次々に新しい考えや会話が生まれている事実だ。つまり、特定の人物が「ボット」と呼ばれるソフトを用いて偽情報を大量に複製・拡散しているわけではない。

また小児性愛と人身売買の話だけでなく、新型コロナウイルスに関連してワクチンの接種に反対する議論や、その感染拡大そのものを一部の特権階級による陰謀と決め付ける議論も大々的に流布されている。「こうした思い込みをする人には、権威を信用しないという共通点がある」と、ギャラガーは言う。どうやら、Qアノンは「アンチ権威」派のたまり場になっているらしい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

新START失効なら世界が警戒すべき事態=ロシア前

ビジネス

豊田織機のTOB価格「変更する意向なし」=トヨタグ

ワールド

中国春節帰省・旅行ラッシュ始まる、連休長期化で消費

ワールド

インドネシアCPI、1月は前年比+3.55% 23
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 3
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタリア建築家が生んだ次世代モビリティ「ソラリス」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    中国がちらつかせる「琉球カード」の真意
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中