最新記事

情報科学

インチキ陰謀論「Qアノン」がばらまく偽情報を科学は止められるか

CAN SCIENCE STOP QANON?

2020年11月4日(水)17時40分
デービッド・H・フリードマン

magw201104_Q2.jpg

トランプ大統領は8月までにツイッターで129回もQアノンに触れた JONATHAN ERNST-REUTERS

ツイッターも、規約違反を理由にQアノン関連のアカウント約7000件を停止したという。だが残念ながら、こうした対応は遅きに失している。今までのところ、インターネットの技術は「偽情報の拡散を防ぐよりも助長する役割を果たしてきた」と指摘するのは、現役の陸軍将校で、スタンフォード大学から工学博士号を授与されているトラビス・トランメルだ。

ジョージ・ワシントン大学の物理学者ニール・ジョンソンも、Qアノンの問題は「そこで活動している諸個人のレベルを越えているし、SNSの運営会社が対応できる問題でもない」と言い、解決には「新しい科学」が必要だと指摘している。

ネットワークの地図づくり

ジョンソンとトランメルは、Qアノンの勢力圏を地図化して把握し、その生態を解明しようとする新しい科学の最前線にいる。アメリカ民主主義の諸制度を脅かす偽情報の爆発的拡散を食い止める方法の研究。それを「情報疫学」と呼ぶ。

その名のとおり、情報疫学は感染症の予防法を研究する疫学から派生した新しい分野。ウイルスや細菌が人体の生きる仕組みを利用して増殖するのと同じで、偽情報も民主主義の諸制度を利用して拡散していく。その実態を解明し、拡散を防ぐ方法を見つけるのが情報疫学だ。

現時点で、Qアノンのネットワークの規模は分かっていない。なにしろ元祖「ノード」のディアスだけでもツイッターとYouTubeに35万以上のフォロワーとサブスクライバーを持ち、毎月何千万もの新たな「エッジ」を生み出している。今年の下院選の立候補者の中にも、Qアノンのノードが70人もいるという。

実態解明の手掛かりとして、彼らのネットワークの「見える化」に取り組んでいるのはフリーランスの研究者エリン・ギャラガー。彼女はQアノンの草創期から自前のツールを用いて彼らの活動を追跡し、その骨格をつかもうとしてきた。「戦場の地図もなしでは戦いにならない」と思うからだ。

どのソーシャルメディアのアカウントが偽情報を発信し、それがどのように伝わっていくか。それを示すネットワーク地図ができれば、そこに関与しているノードとエッジが一目で分かるはずだ。

ギャラガーはその地図を作る際に、公開された投稿やツイートを自動的にスキャンして偽情報を監視するソフト(非公開・会員限定の書き込みは除外)を使っている。見た目は無数の輝く点と線で構成された抽象画のようだが、これで偽情報の生成・拡散を可視化できる。

それで分かってきたことの1つは、Qアノンが優れて「分散型」のネットワークであり、メンバー間で次々に新しい考えや会話が生まれている事実だ。つまり、特定の人物が「ボット」と呼ばれるソフトを用いて偽情報を大量に複製・拡散しているわけではない。

また小児性愛と人身売買の話だけでなく、新型コロナウイルスに関連してワクチンの接種に反対する議論や、その感染拡大そのものを一部の特権階級による陰謀と決め付ける議論も大々的に流布されている。「こうした思い込みをする人には、権威を信用しないという共通点がある」と、ギャラガーは言う。どうやら、Qアノンは「アンチ権威」派のたまり場になっているらしい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シタデルがSECに規制要望書、24時間取引のリスク

ワールド

クルスク州に少数のウクライナ兵なお潜伏、奪還表明後

ビジネス

ノルウェーのエクイノール、米風力事業中止で数十億ド

ワールド

北朝鮮、ロシア国境の架橋着工を評価 経済関係強化へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中