最新記事

検査

PCR検査より、早くて大規模な「迅速検査」で、新型コロナ感染拡大を終息させることができる

2020年11月26日（木）17時45分
松岡由希子

迅速に結果が判定できるLAMP法　photo/genengnews

＜米コロラド大学などの研究で、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した......＞

米政治ニュースサイト「ポリティコ」によると、ジョー・バイデン次期米国大統領は、新政権下で新型コロナウイルス対策にあたる専門家チームを立ち上げ、安価な迅速検査の利用推進など、具体的な戦略の策定をすすめている。そうしたなか、「無症状病原体保持者を含めた大規模な迅速検査により、新型コロナウイルスの感染拡大を数週間以内に終息に向かわせることができる」との研究論文が発表された。

検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析

米コロラド大学ボルダー校バイオフロンティア研究所とハーバード大学公衆衛生大学院の研究チームは、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した。

2020年11月20日に学術雑誌「サイエンスアドバンシズ」で発表された研究成果によると、検査頻度の高さと検査所要時間の短さが感染者の効果的なスクリーニングにつながる一方、検査精度の高さは限定的な効果にとどまるという。

研究チームは、これまでに公開されている研究論文をもとに、「新型コロナウイルスに感染した時、どのようにウイルス量が上昇し、体内に侵入していくのか」を精査したうえで、数理モデルを用い、1万人、大学の学生数と同等の2万人、大都市の人口に相当する840万人の3つのシナリオで、検査による感染者のスクリーニングがもたらす影響を予測した。

この予測によると、ある都市の人口の4％がすでに感染している場合、人口の75％を対象に、3日ごとに迅速検査を実施すると、感染者数は88％下がり、6週間以内に感染拡大を終息に向かわせることができる。こうした大規模で迅速な検査により経済全体を封鎖するのではなく、より的を絞った措置が行えることを意味する。

最大48時間かかる精度の高いPCR検査では58％しか低減できなかった

大都市で大規模な検査を週2回実施する場合、精度は低いが検体採取から診断までの時間が短い迅速検査では、基本再生産数（感染者1人が感染させる平均的な人数：R0）が80％低減できる一方、検体採取から診断までに最大48時間かかる精度の高いPCR検査では基本再生産数をわずか58％しか低減できなかった。

新型コロナウイルスへの感染者の約3人に2人は無症状であることから、検査の結果を待っている間にもウイルスを拡散させてしまうためだと考えられる。

研究論文の筆頭著者でコロラド大学ボルダー校のダニエル・ラレモア准教授は、一連の研究成果について「公衆衛生の観点からは、検体採取の翌日に結果がわかる精度の高い検査よりも当日に結果が出る精度の低い検査のほうがよいということを示している」とし、「新型コロナウイルス感染症の検査に対する考え方を転換し、体調が悪くなったときに受けるものではなく、感染の伝播を断ち切り、社会経済活動を継続するために不可欠なツールと位置づけるべきだ」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、イスラエルにイランのエネ施設攻撃停止を要請＝報
2026.03.11

ビジネス

イラン巡るエネ価格急騰は一時的、米報道官　国民の懸
2026.03.11

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル小幅高、中東情勢にらみリスク回避
2026.03.11

ビジネス

米国株式市場＝反落、対イラン作戦の早期終結期待が薄
2026.03.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 10
    トランプも無視できない？ イランで浮上した「危機管…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中