最新記事

検査

PCR検査より、早くて大規模な「迅速検査」で、新型コロナ感染拡大を終息させることができる

2020年11月26日(木)17時45分
松岡由希子

迅速に結果が判定できるLAMP法 photo/genengnews

<米コロラド大学などの研究で、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した......>

米政治ニュースサイト「ポリティコ」によると、ジョー・バイデン次期米国大統領は、新政権下で新型コロナウイルス対策にあたる専門家チームを立ち上げ、安価な迅速検査の利用推進など、具体的な戦略の策定をすすめている。そうしたなか、「無症状病原体保持者を含めた大規模な迅速検査により、新型コロナウイルスの感染拡大を数週間以内に終息に向かわせることができる」との研究論文が発表された。

検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析

米コロラド大学ボルダー校バイオフロンティア研究所とハーバード大学公衆衛生大学院の研究チームは、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した。

2020年11月20日に学術雑誌「サイエンスアドバンシズ」で発表された研究成果によると、検査頻度の高さと検査所要時間の短さが感染者の効果的なスクリーニングにつながる一方、検査精度の高さは限定的な効果にとどまるという。

研究チームは、これまでに公開されている研究論文をもとに、「新型コロナウイルスに感染した時、どのようにウイルス量が上昇し、体内に侵入していくのか」を精査したうえで、数理モデルを用い、1万人、大学の学生数と同等の2万人、大都市の人口に相当する840万人の3つのシナリオで、検査による感染者のスクリーニングがもたらす影響を予測した。

この予測によると、ある都市の人口の4%がすでに感染している場合、人口の75%を対象に、3日ごとに迅速検査を実施すると、感染者数は88%下がり、6週間以内に感染拡大を終息に向かわせることができる。こうした大規模で迅速な検査により経済全体を封鎖するのではなく、より的を絞った措置が行えることを意味する。

最大48時間かかる精度の高いPCR検査では58%しか低減できなかった

大都市で大規模な検査を週2回実施する場合、精度は低いが検体採取から診断までの時間が短い迅速検査では、基本再生産数(感染者1人が感染させる平均的な人数:R0)が80%低減できる一方、検体採取から診断までに最大48時間かかる精度の高いPCR検査では基本再生産数をわずか58%しか低減できなかった。

新型コロナウイルスへの感染者の約3人に2人は無症状であることから、検査の結果を待っている間にもウイルスを拡散させてしまうためだと考えられる。

研究論文の筆頭著者でコロラド大学ボルダー校のダニエル・ラレモア准教授は、一連の研究成果について「公衆衛生の観点からは、検体採取の翌日に結果がわかる精度の高い検査よりも当日に結果が出る精度の低い検査のほうがよいということを示している」とし、「新型コロナウイルス感染症の検査に対する考え方を転換し、体調が悪くなったときに受けるものではなく、感染の伝播を断ち切り、社会経済活動を継続するために不可欠なツールと位置づけるべきだ」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否 ネトフリ合

ビジネス

FRBは利下げ余地ある、中立金利から0.5─1.0

ビジネス

企業は来年の物価上昇予測、関税なお最大の懸念=米地

ビジネス

独IFO業況指数、12月は予想外に低下 来年前半も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中