最新記事

東南アジア

インドネシア良物件「美麗な花嫁付き土地」! FBに不動産広告、条件は「双方の合意」

2020年7月26日(日)11時00分
大塚智彦(PanAsiaNews)

花嫁付き土地としてFBに広告に掲載されたデウィ・ロサリア・インダさん tvOneNews / YouTube

<土地販売にセットで花嫁が? 人権無視のような広告には当地ならではの理由が──>

インドネシアで住宅予定地の土地を売りに出している男性がインターネットに投稿した不動産広告の中で、「土地の購入者は売主の義理の妹と結婚することも可能」としていることが明らかになり、大きな話題となっている。すでに外国人数人が土地購入と義妹との結婚希望を申し入れたが、これまでのところ「契約成立」には至っていないという。

女性と不動産を「セットで売り」に出すことはインドネシアでは珍しいことではないものの、それをメディアやSNSで公に募集するケースは極めて特殊な例といえる。

2015年に一軒家の所有者である女性が自身の結婚と家の購入を写真付きで公募したことが大きなニュースとなったことがある。このときはほぼ「契約成立」となり自宅の売却とともに自身の結婚も実現間際までいったものの、購入者のインドネシア人男性が既婚者だったことを隠していたことなどから、最終的に家は売却できず、縁談も破談になったという。

土地や家などと一緒に結婚相手を探すという特殊事情も関係したインドネシアの結婚事情を探った。

結婚は付録ではなく、双方合意が条件

7月23日、Face Bookに中部ジャワ州クドゥスに住むアリス・ソフィヤント氏がクドゥスのゴンダンマニス地区にある「グリヤ・タマン・バハギヤ」という住宅街区内にある72平方メートルの土地の買い手を求める広告を掲載した。

広告には「土地には0.5メートル幅の舗装された取りつけ道路のアクセスもあり、価格は1億ルピア(約75万円)。買い手の人はもし条件が合致すれば結婚を前提とした真面目な交際を望んでいる自分の義理の妹と結婚することもできる」として自分の義理の妹である、デウィ・ロサリア・インダさん(26)の写真も掲載した。

たちまち話題となったこの広告、地元メディアなどの取材にアリス氏は「写真まで掲載した義理の妹は決して土地を売るための宣伝効果を狙ったおまけや付属、ボーナスといういい加減なものではない。あくまでも義妹と相手の本人同士の条件がマッチしたら結婚という真剣なものである」と述べて、中途半端な気持ちや宣伝効果を狙ったものではないことを強調している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中