最新記事

野生動物

超希少ゴリラの子連れの群れ、初めて撮影に成功

Rarest Gorilla Subspecies Appears on Camera with Babies

2020年7月9日(木)16時40分
アンドルー・ウェーレン

ゴリラは、ヒガシゴリラ(学名ゴリラ・ベリンゲイ)と、ニシゴリラ(ゴリラ・ゴリラ)の2種に分類され、それぞれに地形で隔てられた2亜種がある。クロスリバーゴリラ(ゴリラ・ゴリラ・ディエリ)はニシゴリラの亜種で、絶滅が懸念されているマウンテンゴリラ(ヒガシゴリラの亜種)よりもさらに生息数が少ない。

今回撮影された群れは、ナイジェリアのクロスリバー国立公園、アフィ山野生生物保護区、ムベ山脈地域森林の3つの保護ゾーンに生息する推定100頭のクロスリバーゴリラの一部と見られる。野生動物が自由に行き来できるこの3つのゾーンは2005年からWCSとムベ山脈保護協会が共同で管理している。

この一帯のクロスリバーゴリラを保護するため、地元の村が雇った森林警備員16人が毎日パトロールを行い、密猟を監視している。絶滅したと思われていたクロスリバーゴリラの生息が確認された後、1987年に地元のカンヤン村はエコツーリズムの誘致を目指し、自主的に狩猟禁止を決めた。

村人たちの努力は実り、ナイジェリアでは2012年以降、クロスリバーゴリラの密猟は1件も報告されていない。WCSは地域の村々の協力に感謝して、今回の画像を地元の有力者にシェアした。

「私たちの森に多くの赤ん坊を連れたクロスリバーゴリラの群れがいることを示した素晴らしい写真を見て、とても感動した」と、カンヤン村のオトゥ・ガブリエル・オチャ村長はWCSに感想を述べた。「WCSと連携した私たちの保護努力の賜物だ。私たちが代々受け継いできた森と動物たちを未来の世代に引き渡せるよう、これからも保護を進めていく」

保護の効果を実証

アボ氏族の長オトゥ・ベルナール・エバンも写真を見て、「エコツーリズムに地域の将来を託す思いを一層強くした」と語った。「ムベ山脈のクロスリバーゴリラを守るため、地域の取り決めをさらに強化する。ブッシュミートとして売るために動物を殺すなど、森の自然を壊す行為に代わる持続可能な経済活動を振興するため、この写真を活用して多くの人に協力を呼びかけたい」

カメルーンでは2017年以降、英語圏地域の分離独立派が「アンバゾニア共和国」の樹立を宣言し、政府軍と武力衝突を繰り返しており、ナイジェリアとの国境地帯でのゴリラの保護活動にも影響が及んでいる。そうしたなかでも、WCSは地元の村々と協力し、2007年から始まったクロスリバーゴリラ行動計画を強化していく考えだ。

今回の画像でこの行動計画の有効性が実証され、地元の一層の協力が得られそうだ。

画像から、「この一帯の個体群は、健全な状態にあると推測される」と、行動計画を立案したニューヨーク市立大学のジョン・オーツ教授はWCSの報道資料で述べている。「1970年代始めにはナイジェリアのゴリラは絶滅したと広く考えられていたが、クロスリバー州政府が着手し、その後にWCSと地元の村々が加わり、拡大した保護活動のおかげで望みが断たれずにすんだ」

赤ちゃんゴリラの元気な姿は、「この地域がこれからもずっとゴリラの楽園であり続けることを願う人々に希望を与えた」と オーツは述べている。

【話題の記事】
オーストラリア森林火災、動物の犠牲は5億匹
【動画】集中豪雨により氾濫する長江
銀河系には36のエイリアン文明が存在する?
昆虫食はすでに日常 カナダの大手スーパー「コオロギ粉」全国販売開始

20200714issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月14日号(7月7日発売)は「香港の挽歌」特集。もう誰も共産党を止められないのか――。国家安全法制で香港は終わり? 中国の次の狙いと民主化を待つ運命は。PLUS 民主化デモ、ある過激派の告白。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ICE予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で=ト

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介 新疆

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中