最新記事

野生動物

超希少ゴリラの子連れの群れ、初めて撮影に成功

Rarest Gorilla Subspecies Appears on Camera with Babies

2020年7月9日(木)16時40分
アンドルー・ウェーレン

絶滅が懸念されるクロスリバーゴリラだが、次世代が元気に育っているようだ WCS NIGERIA

<エコツーリズムによるゴリラとの共存を目指し、自ら狩猟を禁じてきたアフリカの村にも大きな希望が>

アフリカのナイジェリアとカメルーンの国境にまたがる1万2000平方キロ程の山地の森に生息するクロスリバーゴリラは、今ではせいぜい300頭しか残っていないとみられている。ゴリラの亜種の中でも最も深刻に絶滅が懸念される種類だが、生息数の回復に希望の兆しが見えてきた。

国境地帯のムベ山脈に設置されたカメラトラップ(自動撮影装置)が今年5月と6月にとらえた画像に、赤ちゃんを連れた群れの姿が映っていたのだ。複数の幼いゴリラを連れたクロスリバーゴリラの群れが撮影されたのは、これが初めてだ。

ニューヨークのブロンクス動物園に本部を置く野生生物保護協会(WCS)が7月8日に公開した画像には、成熟したゴリラの群れに数頭の幼いゴリラが混じり、母ゴリラの背中に乗った赤ちゃんの姿も映っている。

密猟の犠牲に

クロスリバーゴリラは1904年に初めて記録され、1980年代までに絶滅したと見られていた。その後生息が確認されたが、撮影されたのは数回にすぎない。人が近づきにくい未開発の山地に生息し、人目に触れることはめったにない。

2012年にカメルーンのカグウェネ・ゴリラ保護区に設置されたカメラトラップがとらえた画像がその理由を物語っていた。そこに映った群れの1頭は、片手を失っていたのだ。WCSは、密猟者が仕掛けた罠から逃れようとして負傷したと推測した。

片手のない個体が映った映像


密猟は何十年も行われてきたが、それでも繁殖が可能な生息数はかろうじて維持されてきたようだ。その証拠に2013年に撮影された数点の画像には、赤ちゃんを連れた1頭の母ゴリラが映っていた。

今回の画像はそれ以上に保護関係者を喜ばせた。複数の幼いゴリラを含む単一の群れを初めて確認できたからだ。

「若いクロスリバーゴリラが多くいるのを目の当たりにして、とても興奮した。何十年も狩猟が行われた末、今では十分に保護され、繁殖が行われていることが分かった」と、WSCのクロスリバーゴリラ保護プロジェクトを率いるイナオヨム・イモンは報道資料で述べている。「地元のハンターはゴリラ狩りをやめたようだが、密猟の脅威がなくなったわけではない。さらに効果的な対策を打ち出していく必要がある」

<参考記事>ボツワナでゾウが275頭以上が原因不明の大量死 政府が調査
<参考記事>老化しない唯一の哺乳類、ハダカデバネズミ「発見」の意味

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バングラデシュ、米と貿易協定締結 繊維製品は一部が

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 大統領選前にマクロン

ワールド

豪企業景況感指数、1月は小幅減速 コスト圧力緩和

ビジネス

アリババAIモデル、アクセス集中で販促クーポン発行
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中