最新記事

リモートワークの理想と現実

リモートワーク「先進国」アメリカからの最新報告──このまま普及か、オフィスに戻るか

WORK FROM HOME NATION

2020年5月16日(土)13時30分
ケリー・アン・レンズリ(ジャーナリスト)

magSR200515_RW4.jpg

礼拝も教会ではなく自宅から参加 PETER BYRNE-PA/AFLO

「新型コロナレベルの世界的な大事件は、少しずつ拡大していたトレンドやシフトを一気に加速させることが多い」と、コンサルティング会社エマージェント・リサーチのスティーブ・キングは語る。

かねてから、多くのオフィスワーカーは在宅勤務の柔軟性を求めてきたし、企業はリモートワークを推進しつつ、オフィスは個室を廃止して、オープンなレイアウトを採用してきた。ビジネス用チャットツールのスラックや、テレビ会議アプリのズーム(Zoom)といったサービスも、既に使われつつあった。

とはいえ、急に現実になったリモトーワークには、まだ不便な部分がある。多くの人は、自宅に仕事専用のスペースがないし、孤立している感覚が大嫌いだ。プライベートと仕事の時間を区別するのも難しい。企業の側でも、技術的なインフラが整っていない場合がある。

社員はサボるに決まってる?

パメラ・ゴンザレス(24)が勤めるフロリダ州オーランドの人材紹介会社は、グーグル・ボイスなど、リモートワークに必要な技術環境を整えるとともに、設備に関する問題を扱う部門を強化した。それで、実際に在宅勤務をしてみてどうなのか。

「いい面と悪い面がある」とゴンザレスは言う。「自分でも驚いたことに、自宅で仕事をしたほうがずっと生産的だ。誰かに監視されている気がしないし、2時間ほどものすごく集中的に働いて、休憩して、仕事に戻るといった働き方ができる。オフィスでは気が散ることが多い」

その一方で、「プライベートの境界線がなくなる」と、ゴンザレスは語る。「在宅勤務初日の夜、10時にコンピューターの前に戻って仕事を始めてしまった。もちろんボーイフレンドはいい顔をしなかった」

管理職にとっても、リモートワークは意識改革を強いているとゴンザレスは語る。新型コロナ問題が起きる前に、リモートワークを推進していない企業がその理由として挙げたのは、「社員がサボると思うから」が多かった。チームの生産性低下を懸念する管理職も少なくない。

ところがG&Sの調査では、最近在宅勤務を始めた労働者のうち、オフィスで働いているときよりパソコンに向かっている時間が長くなったと答えた人は4分の1を超えている。また、ハーバード大学の昨年の調査では、好きな場所で仕事をする自由を与えられた人々のほうが生産性が高いという結果が出ている。

自分でリモートワークをやってみて、得心する管理職も多いと、リスターは言う。「家に居ながらにして自分がどのくらいよく働いているか、どれほどの時間を仕事に投じているか分かれば、部下への信頼という問題の解決につながる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請 米・イスラエルに懸

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師が空爆で死亡、86歳 米

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡、国営メディア確認 

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中