最新記事

リモートワークの理想と現実

リモートワーク「先進国」アメリカからの最新報告──このまま普及か、オフィスに戻るか

WORK FROM HOME NATION

2020年5月16日(土)13時30分
ケリー・アン・レンズリ(ジャーナリスト)

在宅勤務ではきちんと連絡を取り合い、その内容を記録して上司や同僚に状況が分かるようにする必要があるが、それが会議への過剰な依存につながる場合もある(会議が多いと生産性が上がっているような幻想を抱いてしまいがちだ)。ビデオ会議システムのアウル・ラブス社の昨年の調査では、週に11回以上の会議に出席している人はオフィスワーカーの3%にすぎないが、リモートワーカーでは14%に上るという。

ともあれ、必要なツールがなければ生産性を上げるのは難しい。全ての在宅ワーカーが恵まれた条件の下で働いているわけではなく、必要なテクノロジーを導入していない企業では在宅勤務への移行に二の足を踏むところもあるかもしれない。G&Sによれば、在宅勤務を始めたアメリカ人の40%が、電話やノートパソコンなどの技術面での準備が大きな課題だったと答えている。

ニューヨークでインターネットを使った不動産仲介サービスを展開するスクエアフット社では、3月13日に在宅勤務を義務化する前から推奨していた。「それでも開発者の中には出社する人もいた」と、同社の幹部エンジニアであるダグ・タブチは言う。家ではなかなか思いどおりの仕事環境を構築できないからだ。

magSR200515_RW5.jpg

子供と自宅で過ごしながら仕事をする風景も CHESNOT/GETTY IMAGES

一つ一つは小さなことでも積み重なれば大きくなる。例えばオフィスでは2台のモニターを使っているのに家にはないし、打ち合わせの時はワイヤレスイヤホンを使う。そのせいで「作業量にも影響が出ている」とタブチは言う(ちなみに彼は、妻と生後2カ月の赤ん坊と小さなアパートで暮らしている)。

ボストンのソフトウエア会社ブルホーンでは、以前から1200人の従業員のうち約20%がリモートワーカーだった。それでもアート・パパスCEOは、生産性への悪影響を懸念している。直接会ったほうが簡単に終わる業務が少なくないからだ。「最大の問題は、直接会う会議よりもビデオ会議のほうが消耗するということだ。いつもとは違うレベルの集中力が求められ、注意を向けるのも難しい」と彼は言う。

だが従業員たちは適応していくだろうとも彼は考えている。

「いかなる技術もそうだが、リモートワークに慣れるのにも時間がかかるだろう」

それに、大きな利点もある。「2時間も交通渋滞につかまったりすることもないし」

利点は多いが孤独はつらい

magSR200515_RW7.jpg

トレーニングもジムには行かず自宅でやることに CARLOSALVAREZ/GETTY IMAGES

そうした利点が評価されれば、リモートワークは企業にとって人材集めの切り札にもなり得る。コンサルティング会社ワークプレース・インテリジェンスのダン・ショーベルは言う。「勤務体系がフレキシブルかどうかは職探しの重要な基準になってきている。今回、みんながその利点を味わったわけで、(そうした職への)需要はさらに高まるはずだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、重要鉱物で「貿易圏」構築を提案 中国依存低減を

ワールド

習氏、台湾問題は米中関係で「最重要」 トランプ氏と

ワールド

米イラン協議、6日にオマーンで開催 核問題中心に討

ワールド

米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ=国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 10
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中