最新記事

リモートワークの理想と現実

リモートワーク「先進国」アメリカからの最新報告──このまま普及か、オフィスに戻るか

WORK FROM HOME NATION

2020年5月16日(土)13時30分
ケリー・アン・レンズリ(ジャーナリスト)

在宅勤務ではきちんと連絡を取り合い、その内容を記録して上司や同僚に状況が分かるようにする必要があるが、それが会議への過剰な依存につながる場合もある(会議が多いと生産性が上がっているような幻想を抱いてしまいがちだ)。ビデオ会議システムのアウル・ラブス社の昨年の調査では、週に11回以上の会議に出席している人はオフィスワーカーの3%にすぎないが、リモートワーカーでは14%に上るという。

ともあれ、必要なツールがなければ生産性を上げるのは難しい。全ての在宅ワーカーが恵まれた条件の下で働いているわけではなく、必要なテクノロジーを導入していない企業では在宅勤務への移行に二の足を踏むところもあるかもしれない。G&Sによれば、在宅勤務を始めたアメリカ人の40%が、電話やノートパソコンなどの技術面での準備が大きな課題だったと答えている。

ニューヨークでインターネットを使った不動産仲介サービスを展開するスクエアフット社では、3月13日に在宅勤務を義務化する前から推奨していた。「それでも開発者の中には出社する人もいた」と、同社の幹部エンジニアであるダグ・タブチは言う。家ではなかなか思いどおりの仕事環境を構築できないからだ。

magSR200515_RW5.jpg

子供と自宅で過ごしながら仕事をする風景も CHESNOT/GETTY IMAGES

一つ一つは小さなことでも積み重なれば大きくなる。例えばオフィスでは2台のモニターを使っているのに家にはないし、打ち合わせの時はワイヤレスイヤホンを使う。そのせいで「作業量にも影響が出ている」とタブチは言う(ちなみに彼は、妻と生後2カ月の赤ん坊と小さなアパートで暮らしている)。

ボストンのソフトウエア会社ブルホーンでは、以前から1200人の従業員のうち約20%がリモートワーカーだった。それでもアート・パパスCEOは、生産性への悪影響を懸念している。直接会ったほうが簡単に終わる業務が少なくないからだ。「最大の問題は、直接会う会議よりもビデオ会議のほうが消耗するということだ。いつもとは違うレベルの集中力が求められ、注意を向けるのも難しい」と彼は言う。

だが従業員たちは適応していくだろうとも彼は考えている。

「いかなる技術もそうだが、リモートワークに慣れるのにも時間がかかるだろう」

それに、大きな利点もある。「2時間も交通渋滞につかまったりすることもないし」

利点は多いが孤独はつらい

magSR200515_RW7.jpg

トレーニングもジムには行かず自宅でやることに CARLOSALVAREZ/GETTY IMAGES

そうした利点が評価されれば、リモートワークは企業にとって人材集めの切り札にもなり得る。コンサルティング会社ワークプレース・インテリジェンスのダン・ショーベルは言う。「勤務体系がフレキシブルかどうかは職探しの重要な基準になってきている。今回、みんながその利点を味わったわけで、(そうした職への)需要はさらに高まるはずだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英仏、 米国のホルムズ封鎖に不参加 多国間枠組み策

ワールド

米のホルムズ海峡封鎖が開始期限、イラン報復示唆 原

ワールド

原油現物が最高値更新、150ドルに迫る 米のホルム

ワールド

米イラン停戦「非常に脆弱」、中国外相 対立激化への
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:台湾有事の新シナリオ
特集:台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号(4/14発売)

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目のやり場に困る」姿にネット騒然
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    トランプがまた暴走?「イラン海上封鎖」の勝算
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    「違法レベル...」ゼンデイヤの「完全に透けて見える…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    トランプ政権に逆風...「イラン戦争でインフレ再燃」…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中