最新記事

感染症

もうすぐ冬到来の南米 大気汚染で新型コロナ致死率上昇の恐怖

2020年5月8日(金)18時45分

南半球でこれから冬を迎える南米諸国は、気温の低下だけではなく薪ストーブによる大気汚染によって、新型コロナウイルス感染症の犠牲者が一段と増えると懸念されている。写真は4月20日、チリのサンチャゴで撮影(2020年 ロイター/Ivan Alvarado)

南半球でこれから冬を迎える南米諸国は、気温の低下だけではなく薪ストーブによる大気汚染によって、新型コロナウイルス感染症の犠牲者が一段と増えると懸念されている。

チリでは人々が自宅待機を求められる中で寒さが訪れようとしており、冬場の大気汚染の一大要因である薪ストーブ利用が急増する見通しだ。

さらに米ハーバード大学がこの4月に公表した研究論文によると、有害な微粒子による大気汚染のひどい地域では新型コロナ感染症による致死率が高くなる。

ドイツのハレ・ビッテンベルク・マルティン・ルター大学が同月公表した論文では、フランス、スペイン、ドイツ、イタリアの新型コロナ死者の78%は、自動車や火力発電所が排出する窒素酸化物による大気汚染が最も深刻な5地域に集中していた。

南米で最も経済が発展した国に入るチリは、ウイルス検査の徹底、早期の休校や企業活動の休止、隔離措置などにより感染拡大を抑え込んだとして、これまでのところ世界から賞賛を浴びた。

同国で確認された感染者数は1万4000人超、死者数は200人超。ピニエラ大統領は前週、学校やショッピングモールなど部分的な社会経済活動の再開に言及した。

しかし、裕福な住民が休暇先の外国からウイルスを持ち帰ると、そうした住民の住む地域から、より貧しく、人口が過密で、大気が汚染されている地域に感染が拡大。感染者数は今後、急増する恐れがある。公共医療機関は冬場はただでさえ負荷がかかるため、コロナに対応し切れなくなるかもしれない。

チリの地形はもともと、壮大なアンデス山脈が汚染物質の拡散を遮断、閉じ込める形になっている。2019年の世界大気質報告書によると、世界で最も大気が汚染された10都市中、実に8都市がチリにあった。

スモッグで悪名高かった首都サンティアゴの空は、今は交通量の急減で澄みわたっている。しかし同国環境省によると、南部で起きる大気汚染の95%は薪ストーブを原因としたものになるという。

最も大気汚染の深刻なアラウカニア州パドレ・ラス・カサスとテムコの両都市は、サンティアゴの南方720キロメートル付近に位置。保健省のデータによると、この地域はこれまで、首都圏に次いで新型コロナの感染者数が多い。一方で同州のコロナ致死率は2.6%と、サンティアゴの1.2%を上回る。先住民が多く住み、貧困層が比較的多い地域だ。

大気汚染の同国専門家は、自宅待機措置、失業者の増加、厳冬予報という「完璧な条件」がそろっているため、これから安い薪を使った暖房が増えると予想する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ高官、ロシアと和平合意に進展と表明 ブル

ワールド

訪朝の中国外相、金総書記と会談 国際・地域問題で連

ワールド

仏大統領、6月G7サミット後にトランプ氏を夕食会に

ワールド

レバノンは食料安保の危機と国連、イスラエル攻撃の南
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡散──深まる謎
  • 4
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 5
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 6
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 7
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中