最新記事

感染症

もうすぐ冬到来の南米 大気汚染で新型コロナ致死率上昇の恐怖

2020年5月8日(金)18時45分

南半球でこれから冬を迎える南米諸国は、気温の低下だけではなく薪ストーブによる大気汚染によって、新型コロナウイルス感染症の犠牲者が一段と増えると懸念されている。写真は4月20日、チリのサンチャゴで撮影(2020年 ロイター/Ivan Alvarado)

南半球でこれから冬を迎える南米諸国は、気温の低下だけではなく薪ストーブによる大気汚染によって、新型コロナウイルス感染症の犠牲者が一段と増えると懸念されている。

チリでは人々が自宅待機を求められる中で寒さが訪れようとしており、冬場の大気汚染の一大要因である薪ストーブ利用が急増する見通しだ。

さらに米ハーバード大学がこの4月に公表した研究論文によると、有害な微粒子による大気汚染のひどい地域では新型コロナ感染症による致死率が高くなる。

ドイツのハレ・ビッテンベルク・マルティン・ルター大学が同月公表した論文では、フランス、スペイン、ドイツ、イタリアの新型コロナ死者の78%は、自動車や火力発電所が排出する窒素酸化物による大気汚染が最も深刻な5地域に集中していた。

南米で最も経済が発展した国に入るチリは、ウイルス検査の徹底、早期の休校や企業活動の休止、隔離措置などにより感染拡大を抑え込んだとして、これまでのところ世界から賞賛を浴びた。

同国で確認された感染者数は1万4000人超、死者数は200人超。ピニエラ大統領は前週、学校やショッピングモールなど部分的な社会経済活動の再開に言及した。

しかし、裕福な住民が休暇先の外国からウイルスを持ち帰ると、そうした住民の住む地域から、より貧しく、人口が過密で、大気が汚染されている地域に感染が拡大。感染者数は今後、急増する恐れがある。公共医療機関は冬場はただでさえ負荷がかかるため、コロナに対応し切れなくなるかもしれない。

チリの地形はもともと、壮大なアンデス山脈が汚染物質の拡散を遮断、閉じ込める形になっている。2019年の世界大気質報告書によると、世界で最も大気が汚染された10都市中、実に8都市がチリにあった。

スモッグで悪名高かった首都サンティアゴの空は、今は交通量の急減で澄みわたっている。しかし同国環境省によると、南部で起きる大気汚染の95%は薪ストーブを原因としたものになるという。

最も大気汚染の深刻なアラウカニア州パドレ・ラス・カサスとテムコの両都市は、サンティアゴの南方720キロメートル付近に位置。保健省のデータによると、この地域はこれまで、首都圏に次いで新型コロナの感染者数が多い。一方で同州のコロナ致死率は2.6%と、サンティアゴの1.2%を上回る。先住民が多く住み、貧困層が比較的多い地域だ。

大気汚染の同国専門家は、自宅待機措置、失業者の増加、厳冬予報という「完璧な条件」がそろっているため、これから安い薪を使った暖房が増えると予想する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ゴールドマンCEO、昨年の報酬総額は4700万ド

ワールド

EXCLUSIVE-米精製大手、ベネズエラ産原油を

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中