最新記事

感染症

パンデミック頻発の裏に環境破壊、新型コロナ終息には1年以上=山本・長崎大教授

2020年5月5日(火)11時13分

文明社会と感染症の関わり合いの歴史を研究テーマの1つとする長崎大熱帯医学研究所の山本太郎教授は、ロイターとのインタビューで、新型コロナウイルスなど新しい感染症が頻発するようになったのは、人類による生態系の破壊が影響していると語った。写真はアマゾンの森林を切り倒して作られた金の違法な採掘現場。2014年1月、ペルーのマドレデディオスで撮影(2020年 ロイター)

文明社会と感染症の関わり合いの歴史を研究テーマの1つとする長崎大熱帯医学研究所の山本太郎教授は、ロイターとのインタビューで、新型コロナウイルスなど新しい感染症が頻発するようになったのは、人類による生態系の破壊が影響していると語った。

新型コロナが終息するには人口の7割が免疫を獲得する必要があり、最低でも1年以上かかると予測。コロナ後の世界は成長一辺倒の市場主義を転換し、持続可能な社会を築く必要があると述べた。

新型ウイルス頻発には環境破壊が影響

山本教授によると、新型コロナのような新しいウイルスは、野生動物からヒトへと感染する形で一定頻度で発生してきた。ところが近年、エボラ出血熱や新型コロナなど、その頻度が高まっているという。少し時間をさかのぼるが、エイズもその1つだとした。 

山本教授はその理由として、「人間による環境破壊で生態系が混乱を起こしている影響だ」と指摘。「開発や地球温暖化によって野生動物とヒトの暮らす空間が近づき、ウイルスがヒトに伝播しやすくなった」と述べた。

中でも今回の新型コロナがこれまでのウイルスと異なるのは、その感染スピードだという。山本教授は「端的に言えばグローバル化の影響。物流も含めたヒトの移動が爆発的に増加し、感染を大きくした」と語った。世界的に都市化が進んで人口が特定地域に密集し、飛行機の利便性が高まったことで都市間の移動が増えたと述べた。

山本教授は「これまでのパンデミック(感染症の世界的流行)は一つの場所から別の場所へ移動を繰り返しながら、地球を回り、人々が集団免疫を獲得することで終息に向かうパターンが多かった」と説明。「今回は同時多発的に世界で感染が広がっており異例だ」と語った。

感染スピード遅らせることの意味

山本教授は新型コロナの終息見通しについて、「人口の7割程度が感染あるいはワクチンの接種によって免疫を獲得する必要がある」と指摘。1918-20年に流行し、2000万から4000万人の死者を出したとされるスペイン風邪のように、第2、第3の波が来る可能性があると懸念を示した。その上で、「なるべく多くの人口が免疫を獲得していれば、第2波の影響を小さくできる」と語った。

集団免疫の獲得には、自宅待機などで人と人の接触を減らし、感染スピードを遅くするやり方が望ましいという。時間はかかるものの、「医療崩壊を防ぐことができ、ワクチン開発の時間を稼ぐことができる」と述べた。「感染スピードが遅ければ、毒性の強いウイルスの行き場がなくなり淘汰される」とも語った。

7割が免疫を得るまでには「スペイン風邪などの経験から、直感的に最低1年、長くて2ー3年必要」との見方を示した。

同じ世界には戻れず

山本教授はコロナが終息した後について、「同じ世界には戻れない」と強調した。新たなウイルスの発生頻度を減らさないと人類が対応しきれなくなるとして、地球環境に配慮した持続可能な経済活動が必要との考えを示した。

「市場主義に基づいた経済開発を進めて熱帯雨林を破壊、その結果としての地球温暖化などが、ウイルスを人に呼び込む原因になった。自然を使い尽くす開発からの転換、持続可能な開発目標(SDGs)を考えて発展をする必要がある」と語った。

(インタビュアー:竹本能文、編集:久保信博)

*インタビューは4月20日、電話で行いました。

[東京 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に
・東京都、新型コロナウイルス新規感染87人確認 都内合計4655人に(インフォグラフィック)
・韓国のコロナ対策を称える日本に欠ける視点
・トランプ「米国の新型コロナウイルス死者最大10万人、ワクチンは年内にできる」


20050512issue_cover_150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年5月5日/12日号(4月28日発売)は「ポストコロナを生き抜く 日本への提言」特集。パックン、ロバート キャンベル、アレックス・カー、リチャード・クー、フローラン・ダバディら14人の外国人識者が示す、コロナ禍で見えてきた日本の長所と短所、進むべき道。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中