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コロナ後の世界

「コロナ後の世界」は来るか?

2020年4月6日(月)17時25分
鈴木謙介(関西学院大学社会学部准教授)

ユヴァル・ノア・ハラリの「コロナ危機後の世界」についての論考は話題となった REUTERS/Denis Balibouse

<ユヴァル・ノア・ハラリの論考が話題となった。ハラリの憂慮するような世界が本当に訪れるのであれば大きな問題だし、リベラルでオープンな社会を目指すべきだという主張にも同意する。しかし......>

この数週間、世界中の人々の関心は、新たな感染症の拡大と、それに伴う種々の社会的影響に集中している。情報の同期性が強まり、同じ話題をリアルタイムに共有することが可能になった現代では、このような危機的状況での不安や懸念も即座に拡散される。先が見通せない中で、指導者の思い切った決断が必要だとか、もたもたせずに迅速に行動すべきだといった主張も見聞きされるようになった。

そうした中、ユヴァル・ノア・ハラリが日本経済新聞に興味深い論考を寄稿している。その内容は、政治的な決断とリーダーシップを求める声が、国家権力による監視の強化と孤立主義を深めることを憂慮し、市民の知識をアップデートすることや国際的な連帯を強くすることを求めるものだ。つまり「コロナ後の世界」が、独裁的で権威的なものになるか、リベラルでオープンなものになるか、という選択に直面しているというのである。

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もしも、ハラリの憂慮するような世界が本当に訪れるのであれば大きな問題だし、リベラルでオープンな社会を目指すべきだという主張にも同意する。しかしながらハラリの主張は、グローバリゼーションについて研究する立場から見ていくつかの疑問点があるし、さらにいえばそのレトリック(語り口)にも問題があるように思う。そこでこのエントリでは、社会学がグローバリゼーションについてどう扱ってきたのかを振り返りながら、「コロナ後の世界」は本当にやってくるのかという話をしてみたい。

社会学におけるグローバリゼーションの扱い

社会学は、伝統や共同体による束縛が弱まり、人々が自由意志に基づいて行動することが基本となった近代社会において、個々人の意思や思惑に還元されない社会現象を対象に、そのメカニズムや影響について研究する学問だ。対象となる現象の幅は広く、またそのレベルも、日常生活のいち場面から、グローバリゼーションのようなマクロな現象まで様々ある。

とりわけグローバリゼーションについては、金融や貿易などの国際的な資本と資源の移動だけでなく、労働力や観光者の移動、そしてメディアによる情報の移動やそれがもたらす価値観、文化の変容といったテーマが取り上げられてきた。たとえば、メディアがある社会の文化を他の社会に伝達し、それに伴って人や資源が移動すること、具体的には、日本の食文化が日本以外の社会に伝わり、日本食を求める訪日観光客が増加するといったことが挙げられる。

経済のみならず文化やコミュニケーションの領域で起きる変化は、人々に「経験の変容」をもたらす。行ったこともない外国の、食べたことのない料理を求める気持ちが高まるなどということは、情報が閉ざされていた世界では考えられないことだった。社会学は、人々の経験が変容することで、ヒト・モノ・カネの移動にも影響が出ると考えてきたのである。

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