最新記事

医療崩壊

新型コロナ:ECMOの数より、扱える専門医が足りないという日本の現実

LAST DOCTOR STANDING

2020年4月18日(土)21時00分
小暮聡子(本誌記者)

新型コロナ患者にとって「最後のとりで」とされる人工肺 ECMO Akiromaru-iStock

<日本にはECMOを専門とする医師はかき集めても60人しかいない。新型インフルエンザでは、ECMOを使って治療した患者群の救命率は日本はイギリスの2分の1だった。日本におけるECMO治療の現状と限界とは。(4月21日発売の本誌4月28日号「日本に迫る 医療崩壊」特集より)>

新型コロナウイルス患者の「最後のとりで」とされるのが、ECMO(エクモ)と呼ばれる体外式膜型人工肺だ。
cover0428-01.jpg日本におけるECMO治療の実情について、栃木県・済生会宇都宮病院の救命救急センター長で、日本集中治療医学会「ECMOnet」の統括ECMOコーディネーターを務める小倉崇以(たかゆき)医師に聞いた(取材は4月14日)。

――ECMOとはそもそも、どういう状態の患者に何をする装置なのか。

呼吸のECMOと心臓のECMOの2種類がある。それぞれ、肺や心臓がだめになって全く使えなくなった人、動かなくなった人に導入する、生命維持装置だ。

――日本にECMOは何台あるのか。

集計の取り方によってまちまちだが、現在われわれ集中治療医学会ECMOnetが把握している数では、全国に約400台ある。

――400台というのは、コロナ患者以外に使うECMOも含んだ数か。

含んでいる。コロナ以外でECMOが使われると、コロナ患者に使用可能なECMOの台数は減っていく。

――ECMOを使える医療従事者は全国に何人いるのか。

これまでは、ECMOを専門としてやっていた人は30人ほどしかいなかった。今は全国で探してなんとかかき集めて、ECMOについて指導ができる程度には知っている、という人は約60人になっていると思う。

――ECMOを専門にする医師というのは、診療領域で言うと何の専門医なのか。

ICUドクターと言われる集中治療専門医と、救命救急センターで働く救命医だ。この点については基本的な認識が重要で、ECMOは人工心肺と言われるが、結局、呼吸器の専門家にも心臓の専門家にとっても扱いにくいものだ。

一般に、呼吸器内科や呼吸器外科、心臓血管外科や循環器内科の医師は、トレーニングを受けていなければ使いこなせない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ディズニー、中国バイトダンスに停止通告書送付 AI

ワールド

タイGDP、第4四半期は前年比+2.5% 予想上回

ワールド

アングル:米国株ファンドから資金流出、AI懸念や利

ワールド

バングラ総選挙、デモ主導したZ世代政党は6議席 連
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中