最新記事

医療

イタリア、新型コロナウイルスがもたらす最悪の医療危機 現場に「患者選別」の重圧

2020年3月22日(日)08時33分

第2次世界大戦以来、最悪の医療危機を迎えたイタリアでは、医師や患者、その家族たちが「戦地でも経験したことがない」(元軍医のマルコ・レスタ氏)決断を迫られている。写真は、集中治療室から救急車で移送される患者を診る医師。3月16日、ローマで撮影(2020年 提供写真)

死との戦いは、毎日午後1時にいったん休止する。ポリクリニコ・サン・ドナト病院の集中治療室(ICU)の医師たちは、新型コロナウイルスに感染した重症患者25人の親族に電話をかけ、最新の情報を伝える。

患者は全員、安静状態で、人工呼吸器を装着されている。

ミラノにあるこの病院では、これまではランチタイムは面会時間とされているのが常だった。だが今、イタリアが2000人以上の死者を出した新型コロナウイルスへの対策に奮闘するなか、見舞客はすべて断られている。もはやイタリアでは誰1人として家を出ようとしない。

電話をかける医師たちは、偽りの希望を与えまいとしている。新型コロナウイルス肺炎でICUに入った患者の2人に1人は死亡する可能性が高いことは分かっているからだ。

励ましと「トリアージ」

「COVID-19」の感染が広がり、重症者も増えるなかで、ICUのベッドはますます必要とされるようになっている。この病気では呼吸障害が生じる可能性があるだけに、なおさらだ。ベッドに空きが出るたびに、麻酔専門医2人が蘇生専門家・内科医と協議のうえ、次に誰を入れるかを決定する。

重要なファクターになるのは年齢と基礎疾患だ。家族がいるかどうかも大きい。

「高齢の患者の場合、ICUから出た後、面倒を見てくれる家族がいるかどうかを考慮する。支援が必要だからだ」と語るのは、ポリクリニコ・サン・ドナト病院のマルコ・レスタICU副室長。

レスタ氏によれば、たとえ回復の見込みがない場合でも「患者に向かって『大丈夫ですよ』と言わなければならない。そういう嘘をついていると自分が壊れていく」

第2次世界大戦以来、最悪の医療危機を迎えたイタリアでは、医師や患者、その家族たちが、元軍医のレスタ氏に言わせれば「戦地でも経験したことがない」という決断を迫られている。イタリアでは16日現在、新型コロナウイルスの感染者が27980人、死者は2158人に達した。報告された件数としては、世界では中国に次いで2番目に多い。

レスタ氏によると、イタリアの病院のICUが受け入れたCOVID-19患者のうち50%が死亡している。ちなみに同国内のICUにおける通常の死亡率は12─16%だ。

イタリア北部の国民医療システムは世界でも最も効率的なものの1つと位置付けられているが、医師たちは、そのイタリア北部において、COVID-19が世界にもたらしつつある危機の前触れが生じている、と警告する。イタリア北部のロンバルディア州、ベネト州を最初に襲った感染拡大は、地元の病院ネットワークを機能停止に追い込み、ICUには過大な負荷がかかっている。

ロンバルディア州ではICUでの治療を必要とする患者数が3週間で1135人に達したが、ミラノのポリクリニコ病院(前出のサン・ドナトとは別)のジャコモ・グラセッリICU室長によれば、この地域のICUは800床しかないという。グラセッリ氏は、ロンバルディア州内すべての国営病院のICUを統括している。

こうしたジレンマは医学界では珍しくない。呼吸困難が生じている患者を治療するに当たって、ICU担当医らは「挿管」、つまり口腔内にチューブを挿入し、喉・気道に下ろしていく侵襲的な処置を行う前に、回復の可能性を評価するのが常道だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=大幅高、ナスダック約4%高 中東の緊

ワールド

トランプ氏、対イラン軍事行動「終結に向かう」=報道

ワールド

原油先物下落、イラン大統領の戦争終結発言報道で

ワールド

米軍「イランの攻撃阻止」、革命防衛隊の米企業標的宣
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中