最新記事

新型コロナウイルス

世界のハブ空港で手洗いする人が増えるだけで、パンデミックリスクが軽減できる:シミュレーション結果

2020年2月14日(金)17時30分
松岡由希子

ハブ空港10カ所で手洗いする人が増えるだけで..... FangXiaNuo-iStock

<米マサチューセッツ工科大学の研究チームは、多くの旅行者が空港で手洗いをすることで、パンデミックのリスクを24%から69%抑制できる、との結果を導き出した>

手洗いは、咳やくしゃみからの飛沫を通じて広がるウイルス感染の予防において最も基本的な手段だ。世界保健機関(WHO)、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)、厚生労働省はいずれも、世界各地で感染が広がっている新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への予防策として、石鹸やアルコール消毒液などによる手洗いを強く励行している。

「全体の約3割がトイレの後に手洗いをしていない」

世界各地から移動してくる多くの人々で絶え間なく混雑する国際空港においても、手洗いが伝染病拡大防止に役立つ。

しかしながら、米ニューヨークのジョン・F・ケネディ空港など、北米7都市の国際空港内の公衆トイレで2003年に実施した調査では「全体の約3割がトイレの後に手洗いをしていない」との結果が示されている。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームは、疫学的モデルとコンピュータのひとつ「モンテカルロシミュレーション」を用いて、人の移動に伴う世界的な伝染病の伝播と個人の空港内での手洗いとの関連について解明し、「より多くの旅行者が空港で手洗いをすることで、パンデミック(大流行)のリスクを24%から69%抑制できる」との結果を導き出した。一連の研究成果は、2019年12月23日、学術雑誌「リスク・アナリシス」で公開されている。

世界的なハブ空港10カ所で手洗いする人が増えるだけで......

このシミュレーション結果によると、常に手を清潔な状態に保っている人は、空港利用客全体の20%程度にとどまる。世界のすべての空港において、この割合を30%に引き上げることができれば、伝染病が世界的にもたらす影響を24%軽減でき、60%にまで向上させれば、これを69%抑制できる。

studytoslowa.jpg


また、ジョン・F・ケネディ空港のほか、英ロンドン・ヒースロー空港、北京首都国際空港など、伝染病の感染拡大の起点となりやすい世界的なハブ空港10カ所で手洗いする人が増えるだけでも、パンデミックのリスクを37%軽減できるという。

研究論文では、このようなシミュレーション結果をふまえ、「一人ひとりが手の衛生管理を適切に実践することこそ、伝染病の感染予防と世界的なパンデミックリスクの軽減のためのシンプルかつ効果的な対策である」と結論づけている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、キューバへの原油輸入封鎖を検討 政権交代促

ワールド

米ゴールドマンCEO、昨年の報酬総額は4700万ド

ワールド

EXCLUSIVE-米精製大手、ベネズエラ産原油を

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中