最新記事

新型肺炎

新型肺炎の感染者は「少なくとも4000人」──専門家が推計

China Coronavirus May Have Infected At Least 4,000 People, Experts Believe

2020年1月24日(金)14時40分
カシュミラ・ガンダー

公表値以上に感染が拡大している恐れがある(写真はマスクを付けて上海駅の警備にあたる警察官) Aly Song/REUTERS

<ロンドン大学の専門家チームが推定した新型肺炎の感染規模は、今週初めに発表した推計結果の2倍以上に膨れ上がった>

中国湖北省の武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染者は、少なくとも4000人に上ると専門家が推定した。

昨年12月に武漢市の保健当局が新型コロナウイルスを確認して以降、米ジョンズ・ホプキンズ大学が作成した患者数まとめによると、これまでに18人が死亡、653人が感染したと中国保健当局は発表している(24日正午現在)。

しかしロンドン大学インペリアル・カレッジで、「モデリング」という新型肺炎の感染モデルの解析を行っている専門家チームは、1月18日までに累計で4000人が感染した可能性があると推定した。昨年12月に発生した初期の感染者は武漢市の海鮮市場の関係者だった。

「武漢での感染拡大によって、実際にはこれまでに検知、報告されているよりも穏やかな症例や、反対に深刻な呼吸器症状を引き起こしている症例があるのではないか」と、専門家チームはコメントしている。

また、中国当局の症例報告が今週になって急増したのは、感染の検知、報告体制が「ここ数日の間に大きく向上したため」と説明している。新型肺炎への理解が進むことで、「我々の推計結果と公式発表の感染者数の違いがさらに縮まることが期待される」という。

中国本土以外の感染者数も増加

ロンドン大学の専門家チームは、今週20日に武漢市内の患者が1700人以上にのぼるという推計結果を発表したが、今回はそれから感染規模が2倍以上に膨れ上がっていると解析した。「中国本土以外で確認された患者数が3人から7人に増えたことが、今回の結果に繋がった」と専門家チームはコメントしている。

さらに、「今回の推定結果は、感染者数が1月12日から18日の期間に2倍に増加したことを示しているのではない。中国国外での症例検知や報告の遅れ、症状発症の日付の情報が不十分なこと、さらに国外の症例がいまだに非常に少ないことなどを考え合わせると、我々も現時点の感染拡大のスピードを推定することはできない」と注意を促している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ビジネス

ホンダが通期純利益予想を維持、4─12月期は42%

ビジネス

丸紅の時価総額が10兆円に、27年度末目標より早期
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中