最新記事

UFO

UFO目撃多発のカナダ、UFO研究家が資料3万点を大学に寄付

2019年12月17日(火)17時15分
松丸さとみ

1952年にアメリカ・ニュージャージーで撮影された写真  wikipedia

<カナダの未確認飛行物体(UFO)の研究家が、3万件に上るUFO研究資料をカナダのマニトバ大学に寄付した......>

カナダ政府文書1万点を含むUFO資料

カナダの未確認飛行物体(UFO)の研究家がこのほど、約30年間にわたって集めた3万件に上るUFO研究資料をカナダのマニトバ大学に寄付した。現在、この資料を電子化するための資金集めがクラウドファンディングで行われており、無事に資金が集まった際には資料は電子化のうえ公開され、世界のどこからでも閲覧できるようになる。英エクスプレス紙や科学系ニュースサイト「ライブ・サイエンス」などが報じた。

寄付をしたのは、カナダでは有名なUFO研究家、ウィニペグ在住のクリス・ルトコウスキー氏だ。今回寄付した資料は、カナダ政府の公文書約1万件および1989年以降のUFO目撃情報2万件の計3万件に上る。これに加え、ルトコウスキー氏の個人的な蔵書からUFO関連の書籍1000冊も寄付された。

ルトコウスキー氏がUFOに興味を抱き資料を集めるようになったのは、1975年。これまでUFOに関する本も10冊執筆している。

ルトコウスキー氏が2016年にカナダの公共放送CBCに明かした話によると、カナダでは年間1000件のUFO目撃情報がある。しかしこうした情報の95%は、飛行機だったり、衛星や流星、最近ではドローンだったりしており、UFO以外の説明が何かしら付くものだという。残りの5%についても、地球外生命体によるものだという決定的な証拠はないと同氏はCBCに説明している。

ロズウェル事件の上をいく? ファルコン湖事件の資料も

ルトコウスキー氏がこれまでに集めてきた、今回寄付した資料は、カナダ政府、警察、軍などの組織が作成したものも含まれる。このほとんどが、「ファルコン湖事件」として知られる、1967年にあったとされるUFO遭遇事件に関するものだ。

この事件は、同氏によると「カナダにおけるUFO事案の中で最も詳しく文書化されたもの」であり、米政府が認めていない「ロズウェル事件」の上をいくものだという。ロズウェル事件とは、1947年7月に米ニューメキシコでUFOが墜落し、米軍が回収した上でその旨を公式発表したとされる事件だ。後日、回収したのはUFOではなく気象観察用の気球だと訂正された。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ブラジル、中国BYDを「奴隷的労働を強いた」企業リ

ビジネス

エア・インディアCEOが辞任、墜落事故や安全不備で

ワールド

スペインでイラン攻撃批判の首相率いる与党支持率上昇

ワールド

ベトナム共産党書記長、国家主席兼務へ 権力集中に懸
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中