最新記事

遺伝子情報

タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

2019年9月10日(火)15時00分
松岡由希子

英国人45万人の遺伝子情報が分析された......(イメージ) annebaek-iStock

<豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報のデータベースを用い、「極端な近親交配」について分析した......>

近親交配は、両親の血縁が近いため、両者が有する共通の劣性遺伝子が子に伝わって発現する可能性が高く、先天性疾患などが起きやすくなると考えられてきた。しかし、長年の文化的なタブーであり、違法と定める国もあることなどから、その調査は難しく、近親交配の実態や健康に及ぼす影響について、まだ十分に明らかにされていない面がある。

約0.03%(3652人あたり1人)が「極端な近親交配」によって生まれた

豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報が登録されている「バイオバンク(UKB)」のデータベースを用い、1938年から1967年に生まれたヨーロッパ系の45万6426人を対象に、第一度近親者(親子、きょうだい)間もしくは第二度近親者(祖父母、孫、おじ、おば、おい、めい)間の「極端な近親交配(EI)」について分析した。

2019年9月3日にオープンアクセス誌「ネイチャーコミュニケーションズ」で発表した研究論文によると、対象者のうち、男性65名、女性60名の合わせて125名が、第一度近親者もしくは第二度近親者の間に生まれた子であることを示す遺伝子情報を有していた。

この分析結果をふまえ、研究チームは、「1938年から1967年に英国で生まれたヨーロッパ系のうち、約0.03%(3652人あたり1人)が『極端な近親交配』によって生まれた子であると推定される」と述べている。

健康に与える影響は......

研究チームでは、「極端な近親交配」が健康に与える影響についても分析した。その結果、「極端な近親交配」と肺機能、視力、認知機能などの低下との間に関連が認められた。また、「極端な近親交配」によって生まれた子は、あらゆる種類の疾病にかかるリスクが高まることもわかった。

「バイオバンク(UKB)」に登録されている人は、概ね、他の英国人に比べて健康で、教育水準の高い人であることから、研究チームは、この研究で示した推定値について「実際よりも低く偏っている可能性がある」との見方を示し、「『極端な近親交配』をより正確に定量化するためには、大規模な研究が必要だ」と指摘している。

ニュース速報

ワールド

中国、米との「第1段階」通商合意に向け懸命に取り組

ワールド

米国防総省、在韓米軍の規模縮小検討報道を否定

ワールド

金正恩氏、ASEAN首脳会議出席見送り 「適切な時

ワールド

中国が台湾に警告、与党副総統候補の独立志向発言受け

MAGAZINE

特集:プラスチック・クライシス

2019-11・26号(11/19発売)

便利さばかりを追い求める人類が排出してきたプラスチックごみの「復讐劇」が始まった

人気ランキング

  • 1

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 2

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たGSOMIA問題の本質

  • 3

    中国は「ウイグル人絶滅計画」やり放題。なぜ誰も止めないのか?

  • 4

    表紙も偽物だった......韓国系アメリカ人高官が驚く…

  • 5

    米韓、在韓米軍駐留費巡る協議わずか1時間で決裂 今…

  • 6

    野党の「桜を見る会」追及にはなぜ迫力がないのか

  • 7

    余命わずかな科学者が世界初の完全サイボーグに!?

  • 8

    韓国、米国に一段のコメ市場開放で合意 119億円相当…

  • 9

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 10

    ソルリの死を無駄にはしない 韓国に拡がる悪質コメ…

  • 1

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 2

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たGSOMIA問題の本質

  • 3

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 4

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請…

  • 5

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 6

    日本のノーベル賞受賞に思う、日本と韓国の教育の違い

  • 7

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

  • 8

    中国は「ウイグル人絶滅計画」やり放題。なぜ誰も止…

  • 9

    香港の完全支配を目指す中国を、破滅的な展開が待っ…

  • 10

    「安い国」になった日本の現実は、日本人にとって幸…

  • 1

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 5

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 6

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 7

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 8

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請…

  • 9

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 10

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月