最新記事

遺伝子情報

タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

2019年9月10日（火）15時00分
松岡由希子

英国人45万人の遺伝子情報が分析された......(イメージ） annebaek-iStock

＜豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報のデータベースを用い、「極端な近親交配」について分析した......＞

近親交配は、両親の血縁が近いため、両者が有する共通の劣性遺伝子が子に伝わって発現する可能性が高く、先天性疾患などが起きやすくなると考えられてきた。しかし、長年の文化的なタブーであり、違法と定める国もあることなどから、その調査は難しく、近親交配の実態や健康に及ぼす影響について、まだ十分に明らかにされていない面がある。

約0.03％（3652人あたり1人）が「極端な近親交配」によって生まれた

豪クイーンズランド大学の研究チームは、英国人およそ50万人の遺伝子情報が登録されている「バイオバンク（UKB）」のデータベースを用い、1938年から1967年に生まれたヨーロッパ系の45万6426人を対象に、第一度近親者（親子、きょうだい）間もしくは第二度近親者（祖父母、孫、おじ、おば、おい、めい）間の「極端な近親交配（EI）」について分析した。

2019年9月3日にオープンアクセス誌「ネイチャーコミュニケーションズ」で発表した研究論文によると、対象者のうち、男性65名、女性60名の合わせて125名が、第一度近親者もしくは第二度近親者の間に生まれた子であることを示す遺伝子情報を有していた。

この分析結果をふまえ、研究チームは、「1938年から1967年に英国で生まれたヨーロッパ系のうち、約0.03％（3652人あたり1人）が『極端な近親交配』によって生まれた子であると推定される」と述べている。

健康に与える影響は......

研究チームでは、「極端な近親交配」が健康に与える影響についても分析した。その結果、「極端な近親交配」と肺機能、視力、認知機能などの低下との間に関連が認められた。また、「極端な近親交配」によって生まれた子は、あらゆる種類の疾病にかかるリスクが高まることもわかった。

「バイオバンク（UKB）」に登録されている人は、概ね、他の英国人に比べて健康で、教育水準の高い人であることから、研究チームは、この研究で示した推定値について「実際よりも低く偏っている可能性がある」との見方を示し、「『極端な近親交配』をより正確に定量化するためには、大規模な研究が必要だ」と指摘している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場・午前＝ナスダック一時1週間ぶり安値、
2025.12.12

ワールド

プーチン氏、マドゥロ政権に支持表明　経済協力も協議
2025.12.12

ワールド

米印首脳が電話会談、二国間関係や国際情勢など協議
2025.12.12

ビジネス

米9月貿易赤字10.9％減、予想外の縮小　20年6
2025.12.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 2
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 3
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは？
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 5
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 6
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 7
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 8
    ピットブルが乳児を襲う現場を警官が目撃...犠牲にな…
  • 9
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中