最新記事

環境問題

マクドナルドの紙製ストローはリサイクルできず廃棄されていた

McDonald's Paper Straws Can't Be Recycled and Must Be Thrown Away

2019年8月6日(火)17時27分
ブレンダン・コール

欧米人にとってストローは環境面からも嗜好面からも大問題だ Yves Herman-REUTERS

<内部資料から明るみに出た大失態。本当に環境のことを思っていたのではなく、グリーンウォッシュ(見せかけだけの環境配慮)だったのではないかと企業イメージダウン>

マクドナルドが「環境への配慮」から鳴り物入りで導入した紙製ストローは、なんとリサイクルできないものだった。

マクドナルドは2018年、イギリスとアイルランドで展開する1361店舗すべてでプラスチック製ストローの使用をやめ、紙製ストローに切り替えた。

当時マクドナルドの店では、1日に180万本のプラスチック製ストローが使われていた。紙製ストローが導入されたときには、紙製は「100%リサイクル可能」と謳われていた。だが英紙サンが入手した内部メモには、紙製ストローは厚過ぎてリサイクル困難、と書かれていたのだ。

消費者の評判も当初から散々だった。紙製ストローでは飲み物が不味くなり、ミルクシェイクが飲みにくいうえ、時間が経つと水分を吸って溶けてしまうなど苦情が殺到。以前のプラスチック製ストロー(リサイクルされていた)の再導入を求める署名運動も行われており、これまでに5万人以上が署名している。

ストローがもらえず激高した客とマクドナルド従業員の殴り合い


「紙製ストローを導入したとき、マクドナルドは環境への責任を果たしていると称賛を受けた」と、マクドナルドの関係者は同紙に語った。「だがそれは、環境保護団体に取り入るためのパフォーマンスに過ぎなかったようだ。なぜなら、紙製ストローはそのままゴミ箱行きになっているからだ。ばかげている」

紙製ストロー嫌いの消費者を代表し、マクドナルド店内でプラスチック・ストローの店を開くグラスゴーのユーチューバー


マクドナルドは声明で次のように述べた。「私たちは紙製ストローの強度を高めた。そのために、素材自体はリサイクル可能でも、ストローは分厚過ぎてリサイクルができなくなってしまった」

マクドナルドは批判にさらされている。

英紙デイリー・テレグラフによると、元エネルギー・気候変動大臣のエド・デイビーはこう言った。「プラスチック製ストローの代替品を見つけるのはそれほど難しくはなかったはずだ。これではグリーンウォッシュ(あたかも環境に配慮しているようにみせかける行為)と言われても仕方がない。そうでなければ、とてつもない大失態だ」

また環境団体フレンズ・オブ・ジ・アース(FoE)のジュリアン・カービーはこう話す。「ストローを一切使わずゴミも出さない飲み方もある。昔ながらに、コップに口をつけて飲む方法だ」

(翻訳:ガリレオ)

2019081320issue_cover200.jpg
※8月13&20日号(8月6日発売)は、「パックンのお笑い国際情勢入門」特集。お笑い芸人の政治的発言が問題視される日本。なぜダメなのか、不健全じゃないのか。ハーバード大卒のお笑い芸人、パックンがお笑い文化をマジメに研究! 日本人が知らなかった政治の見方をお届けします。目からウロコ、鼻からミルクの「危険人物図鑑」や、在日外国人4人による「世界のお笑い研究」座談会も。どうぞお楽しみください。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中