最新記事

害虫

あらゆる殺虫剤に耐性を持つゴキブリが激増中

Cockroaches One Step 'Closer to Invincibility' Due to Bug Spray Resistance

2019年7月3日(水)18時15分
ジェイソン・マードック

なかなか死なないゴキブリ。殺虫剤は、効かないかすぐに効かなくなる 8e88graphic/iStcok.

<ゴキブリが耐性をもたない殺虫剤を使って駆除実験したところ、ゴキブリはわずか一世代で耐性を付け、個体数も増やし始めた。驚異の生命力に、近い将来殺虫剤では殺せなくなるかもしれないと、研究者は警告する>

害虫駆除業者が使う殺虫剤に対するゴキブリの耐性が増しており、近い将来、ゴキブリを化学薬品だけで抑え込むのは「ほぼ不可能」になるかもしれない、と研究者らが警告している。

インディアナ州ウェストラファイエットにあるパデュー大学が最近発表したこの研究は、チャバネゴキブリの一種を対象にしている。世代を重ねるごとに、人間による個体数抑制の試みに対して耐性を身につけつつあり、今後ますます駆除が難しくなる恐れがあるという。

ゴキブリは人間の健康に害を与える害虫なので、個体数の抑制は重要だと、科学者たちは指摘する。

<参考記事>この虫を見たら要注意!大量発生で農作物や木を枯らす害虫が拡散中

<参考記事>ネズミの地球侵略が始まった

この研究を率いたパデュー大学の昆虫学教授マイケル・シャーフは、「これまで把握されていなかった問題だ」と言う。「ゴキブリは、複数の殺虫剤に対する耐性を一度に身につけつつあり、このままだと化学薬品だけで抑え込むのは不可能になる恐れがある」

フロリダ大学の食料農業科学研究所では、今回の研究対象となったチャバネゴキブリは、ゴキブリのなかでも最も人間に知られた種類だという。「人間や人間の生活圏を離れては生きていけず」、食べ物や水に近い暖かい室内で繁栄する。

殺虫剤の効果検証をしてみたら

パデュー大学の研究者によると、これまでこうしたゴキブリの増殖を抑えてきた殺虫剤は、複数の薬剤を組み合わせて使うタイプで、そのうち少なくとも一つが効力を発揮してゴキブリを殺してくれれば成功、という仕組みだった。今回の実験は、こうした殺虫剤の効果の検証を目的に行われた。

実験は、インディアナ州のインディアナポリスとダンビルという2つの街の住宅地にあるアパートで実施された。また、殺虫剤はユニバー・ソリューションズから購入したものを用いたと、論文には記されている。

最初の実験では、3種類の殺虫剤を6カ月間、交互に使った。第2の実験では、2種類の殺虫剤を混ぜたものを6カ月使った。そして第3の実験では、開始時点でゴキブリが耐性を完全には獲得していないとわかっていた1種類の殺虫剤を、6カ月使用した。

第1の実験では、個体数を最初のレベルに抑えることはできたが、減少させるまでには行かなかった。2種類の殺虫剤を混ぜて使う第2の実験では、どちらの殺虫剤も効果がなく、すぐに個体数が増加し始めた。しかし、最も予想外だったのは、第3の実験結果だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧

ビジネス

米財政赤字、今後10年でさらに拡大 減税・移民減少

ワールド

ゲイツ財団、エプスタイン氏への金銭支払い否定 職員

ワールド

米下院、カナダ関税撤廃決議案を可決 トランプ氏に異
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中