最新記事

農業

自然災害に盗難・殺人 銀より高い「バニラ」その知られざる裏事情

2019年6月11日(火)16時05分

6月3日、1キロのバニラは、1キロの銀よりも高価だ。写真は収穫されたバニラのさや。マダガスカル・サバ地区の農園で2018年7月撮影(2019年 ロイター/Clarel Faniry Rasoanaivo)

1キロのバニラは、1キロの銀よりも高価だ。ラン科バニラという植物を何年もかけて丁寧に栽培して収穫されるバニラは、サフランに次ぐ世界で2番目に高価なスパイスだ。

この5年足らずで、バニラの卸売価格は500%近く上昇している。世界的に高まる健康的な天然原料への需要が背景にある。

だが、供給面で問題もある。産地マダガスカルは近年、サイクロンや干ばつ、さらには盗難の被害に見舞われており、バニラの質や生産量が落ちているのだ。アフリカ大陸沖のインド洋に位置するマダガスカルは、世界のバニラの約8割を生産している。

調味料の世界最大手マコーミックにとって、バニラ不足は無視するには大きすぎるリスクであり、インドネシアのパプア州北部を代替の生産地に育てようと栽培に取り組み始めた。小売業者や飲食店、メーカーにバニラを販売しているマコーミックは、コスト上昇分をバイヤーに転嫁していると語る。

基準となるマダガスカル産の黒バニラビーンズVAN-MG-BNS1キロの価格は、520ドル(約5万6000円)程度だ。サイクロン被害を受けた2017年の過去最高価格1キロ635ドルには及ばないが、2015年初めに記録した同87.50ドルから急上昇している。

2017年と18年に連続して受けたサイクロン被害で、「確実にコストを圧迫した」と、スイスの食品大手ネスレ米法人のスティーブ・プレスリー最高経営責任者(CEO)はロイターに語った。

同CEOによると、ネスレは2017年、バニラの価格高騰もあって、米国で販売しているアイスクリーム製品を値上げした。ネスレが製造する「ハーゲンダッツ」や「エディーズ」、「スキニーカウ」などのブランドのアイスクリームは、天然のバニラ香料やバニラビーンズを使用とパッケージに書いてある。

米国外でのハーゲンダッツ販売や、同ブランド店舗を世界で手掛ける米食品大手ゼネラル・ミルズは、バニラ価格上昇で製品価格も上昇していると話す。

マコーミックの調達部門のディレクターを務めるドナルド・プラット氏は、供給問題への取り組みとしてインドネシアに注目していると話す。

とはいえ、それを成功させるのは、簡単ではなさそうだ。インドネシアの年間バニラビーンズの生産量は約100トン程度にすぎず、マダガスカルの2000トンには遠く及ばない、とプラット氏は言う。

他社もマダガスカルに次ぐ生産地を開発しようと試みたが、成功していない。「ベン&ジェリーズ」ブランドのアイスクリームを製造する英蘭日用品大手のユニリーバは、ウガンダでのバニラ栽培に多額の資金を投じたが、失敗に終わった。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-中国アリババ傘下のアント、上海

ワールド

韓国サムスン電子の李健煕会長が死去、最大財閥で存在

ワールド

アントの上場、過去最大規模になる見込み=ジャック・

ワールド

アジアのコロナ感染者が1000万人突破、インドで感

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 3

    金正恩「女子大生クラブ」メンバー50人が強制労働送りに

  • 4

    中国はトランプ再選を願っている

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    欧州コロナ第2波が深刻化 オランダは医療逼迫で患者…

  • 7

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 8

    イタリア政府、ファーウェイと国内通信企業との5G…

  • 9

    「トランプの再選確率、討論会後に小幅上昇」英ブック…

  • 10

    アフターピル市販で「性が乱れる」と叫ぶ人の勘違い …

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 8

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 9

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 10

    対中デフォルト危機のアフリカ諸国は中国の属国にな…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月