さよならGDP ｢ニューエコノミクス｣は地球を救うか

今や、科学的にも裏付けられつつある。飽くなき経済成長の追求は地球上の生命を支える基盤を蝕んでおり、このままの流れが続けば、貧富にかかわらず、どの国も苦い結果を避けることはできそうにない。写真は4月、ロンドンでデモ行進し、気候変動対策を訴える「エクスティンクション・レベリオン」の参加者（2019年　ロイター/Toby Melville）

飽くなき経済成長の追求は地球上の生命を支える基盤を蝕んでおり、このままの流れが続けば、貧富にかかわらず、どの国も苦い結果を避けることはできそうにない──。このことは今や、科学的にも裏付けられつつある。

では、世界はどうすれば針路を変えられるのだろうか。

まだ非主流派ではあるものの、世界中に張り巡らされた緊密なネットワークに参加するエコノミスト、草の根の活動家、企業経営者、政治家、そして一部の投資家たちが、その答えを描き出そうとしている。

どのような構想か。米国とモザンビークのように全く異なる経済においても共通の尺度とされる国内総生産（GDP）よりも、もっと総合的な進歩概念をもとに、国家、地域コミュニティ、自然のあいだに新たな関係を打ち立てる、というものだ。

「環境の崩壊と気候変動という双子の課題に対処できるような経済体制を目指して私たちがしっかり進んでいくために必要なことをやっている国家は、地球上には存在しない」と語るのは、ロンドンの公共政策研究所の准研究員であり、「This Is A Crisis（これは危機である）」と題する新たな環境分析レポートの主執筆者を務めたローリー・レイバーンラングトン氏。

「しかし、規模を拡大できればという条件付きだが、そうした問題に対応できるのではないかと思われるアイデアや小規模なプロジェクトはたくさん進められている」と彼は言う。

勢いを増している試みの1つが、GDP以外の基準で進歩を図ろうというものだ。GDPは本質的に、ある国の財・サービスの市場価値を測定している。

現在30歳のレイバーンラングトン氏をはじめとする「ニューエコノミクス」の旗手たちは、より広くは、迫り来るシステミックな環境激変への対応を組織化するに当たって、国家が中心的な役割を演じなければいけないことをそろそろ認めるべきだ、と主張している。

だが彼らが思い描いているのは、産業国有化や企業幹部の報酬上限設定といった1970年代の左派勢力の政策への先祖返りではない。むしろ、社会的な不平等に取り組みつつ地球全体としての「健康」を回復するような新たな参加型の経済活動を地域コミュニティが生み出せるよう、各国政府が支援していくべきだと考えている。

そうした活動の候補をいくつか挙げるならば、地域単位で運営されるクリーンエネルギープロジェクト、労働者所有の協同組合、さまざまな種類の進歩的なビジネス、さらには、適切な政策環境のもとで飛躍的に伸びる可能性のある再生型農業や生態系回復事業といったところだ。

GDPに代わるバランスの良い指標の考案をめざす初期の試みである「真の進歩指標（Genuine Progress Indicator）」などの例を踏まえて、公正さや、健康、持続可能性における進歩を測定する新たな経済指標を民主的な協議を通じて策定することも可能だろう。