最新記事

メディア

「心の専門家」に、ピエール瀧氏を「分析」させるメディアの罪

2019年4月19日（金）15時55分
荻上チキ（評論家）、高 史明（社会心理学者）

Grafissimo-iStock.

＜ピエール瀧氏をめぐる報道では、臨床心理士がわずか2分の映像をもとに瀧氏の「深層心理」を読み解くものまで登場した。一方、アメリカでは精神科医によるこうした行為の是非について活発な議論がなされてきた。「ゴールドウォーター・ルール」から日本が学ぶべき視点＞

精神科医やカウンセラーがメディア上で、会ったことのない著名人について「診断」することはどこまで許されるべきだろうか。その行為は、倫理に反するのか？

ここ数年のアメリカでは、トランプ米大統領の支離滅裂な言動について精神科医がメディアでコメントすることをめぐり、激しい論争が起きている。

この論争には、歴史がある。鍵となるのは、アメリカ精神医学会（APA; American Psychiatric Association）が設けている「ゴールドウォーター・ルール（Goldwater rule）」と呼ばれる規定だ。そこには、「（メディアに対する一般的な知識の提供は問題ないが）当人に対して実際に診察を行い、かつ情報公開に対して適切な認可を与えられていない限り、精神科医が専門家として意見を提供することは非倫理的である」と書かれている。

このルールができた背景は、半世紀以上前に遡る。1964年の大統領選挙の際、アメリカの雑誌「Fact」が、共和党候補者であるバリー・ゴールドウォーター（Barry Goldwater）氏の適性に疑問を投げかけた。ゴールドウォーターは、差別的な言動を繰り返し、核兵器の使用をほのめかす過激な人物として注目されていた。

問題は、その記事の手法だった。「Fact」は多数の精神医学者にアンケートを取った上で、回答者の半数近くが「ゴールドウォーター候補が大統領としての適性を欠く精神状態であると判断した」と紹介。また、集まった回答の一部の記述を抜粋し、「パラノイア」「肛門期人格」「危険な異常者」といったコメントを掲載したのだ。

後にゴールドウォーターは、「Fact」を相手に名誉毀損の訴訟を起こす。そして裁判所は、「Fact」と編集者に対し、1ドルの補償的賠償金と、75,000ドルの懲罰的損害賠償を命じた。

この事件及び判決は、精神医療の専門家に波紋を広げた。判決の数年後、APAは「精神科医のための注釈を付した医療倫理綱領」（The Principles of Medical Ethics With Annotations Especially Applicable to Psychiatry）の第7条 に、先のゴールドウォーター・ルールを設けることとなった。そして、精神科医がメディアから、著名人についてコメントを求められた際、 一般的な知識の提供以上の発信をすることに警鐘が鳴らされたのである。

このルールは長らく自明視され，学術的議論の対象とはされてこなかった。しかし近年では冒頭に述べたように、特にトランプの発言をめぐって議論が本格化するようになった。

次のページ精神科医の社会的発言を禁じるべきか
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪6月失業率は3年半ぶり高水準、8月利下げ観測高ま
2025.07.17

ビジネス

米Ｊ＆Ｊ、通期業績見通し上方修正　関税費用予想は半
2025.07.17

ビジネス

午前の日経平均は小幅に続落、半導体株安が重し　下げ
2025.07.17

ビジネス

長期金利の国民生活への影響注視、為替動向を憂慮＝青
2025.07.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 2
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 3
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か？
  • 4
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 5
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 6
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 7
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 8
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ？ イスラエル…
  • 10
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 4
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 9
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 10
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 7
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 8
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 9
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中