最新記事

遺伝子

中国「ヒトの遺伝子をサルの脳に移植、認知機能を改善させた」に批判が集まる

2019年4月16日(火)17時45分
松岡由希子

「類人猿のヒト化は害をもたらす」と警告moBDphoto -iStock

「ヒトの遺伝子をサルの脳に移植し、その認知機能を改善させることに成功した」という研究結果がこのほど中国で発表され、倫理性などの面から物議を醸している。

野生のサルに比べて短期記憶が良く、反応時間も短かった

中国科学院昆明動物研究所、米ノースカロライナ大学らの共同研究チームは、2019年3月27日、中国の科学誌「ナショナル・サイエンス・レビュー(NSR)」において、「ヒトの脳の発達において重要な役割を担うとされるマイクロセファリン(MCPH1)遺伝子の複製をアカゲザル11匹に移植したところ、野生のサルに比べて短期記憶が良く、反応時間も短かった」との研究論文を発表した。マイクロセファリン遺伝子が移植されたサルの脳は、ヒトの脳と同様、その発達速度が緩やかであることも確認されたという。

脳の大きさや認知機能は、進化の過程で最も著しく変化したヒトの特性だが、この変化の背景にある遺伝的メカニズムについてはまだ完全に解明されていない。

ヒトの脳の起源を明らかにしようとする第一歩との主張だが

研究チームでは、今回の研究結果を、サルにヒトの遺伝子を移植するという手法を用いてヒトの脳の起源を明らかにしようとする第一歩と位置づけ、中国紙「チャイナデイリー(中国日報)」の取材において「霊長類へのヒトの遺伝子の移植は、『何がヒトを特異にしているのか』という基本的な問いを解き明かすうえで重要な手がかりをもたらす可能性がある」とコメントしている。

ヒト以外の霊長類への遺伝子移植の是非については、長年議論されてきた。2011年9月には、米コロラド大学デンバー校の研究チームが「チンパンジーなどの類人猿はヒトと非常に近しいため、ヒトの脳の遺伝子を類人猿に移植するべきではない」との研究論文を発表している。

映画「猿の惑星」を引き合いに、「類人猿のヒト化は害をもたらす」

この研究論文の共同著者でもあるコロラド大学デンバー校のジェームズ・シカラ教授は、科学技術メディア「MITテクノロジーレビュー」の取材に対し、「脳の進化にまつわるヒトの遺伝子を研究する目的でヒトの遺伝子をサルに移植することは非常に危険だ」と中国での研究について強く非難した。同校のジャクリン・グローバー教授も、SF映画「猿の惑星」を引き合いに出し、「類人猿のヒト化は害をもたらす」と警告している。

中国では、2018年11月にも、中国出身の研究者が「ゲノム編集技術によって遺伝子を改変した受精卵から双子の女児を誕生させた」と公表し、中国内外から厳しい批判を受けた。今回の研究結果についても、様々な観点から議論を呼びそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国万科の社債37億元、返済猶予期間を30日に延長

ワールド

中国軍、台湾周辺で「正義の使命」演習開始 30日に

ビジネス

先行きの利上げペース、「数カ月に一回」の声も=日銀

ビジネス

スポット銀が最高値更新、初めて80ドル突破
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中