最新記事

英王室

メーガン妃への愛は冷めた? 英国メディア、結婚から1年経たずしてバッシングへ

2019年4月11日(木)15時45分

昨年5月、英エリザベス女王の孫のヘンリー王子(写真左)と米国人俳優メーガン・マークルさん(同右)の結婚式を世界中の人が祝福し、英メディアは2人を魅力あふれる現代王室の好例としてもてはやした。モロッコのラバトで2月に代表撮影(2019年/ ロイター)

昨年5月、英エリザベス女王の孫のヘンリー王子と米国人俳優メーガン・マークルさんの結婚式を世界中の人が祝福し、英メディアは2人を魅力あふれる現代王室の好例としてもてはやした。

だが、この春に第一子の誕生を控えた2人は、結婚式から1年もたたないうちに、あまり好意的な報道がされなくなった。

「メグ(メーガン妃)、女王にダイ(ダイアナ元妃)の宝石を使うのを禁じられる」

4日、英国最大の発行部数を誇る大衆紙サンの一面にこんな見出しが躍った。エリザベス女王はメーガン妃が王室所有の宝石類を身に着けることを禁じたという内容で、同妃と王室中枢の緊張が高まっていることを示唆した。

タブロイド紙デイリー・エクスプレスは3月、「メーガン・マークルは、『付き合うのが難しい』人、『ハリー(ヘンリー王子)は悲惨』」とする見出しの記事を掲載し、デイリー・メール紙は1月、「メーガンの大好物のアボカドスナックが、人権侵害と干ばつ、殺人を助長している訳」とする記事を掲載した。

英王室が、世界の関心を集め続けていることは疑いない。「サセックス公爵夫妻」の称号を持つヘンリー王子とメーガン妃は2日、インスタグラムの公式アカウントを開設した。2日後、フォロワーは340万人を突破した。

英メディアによる王室報道の大半は敬意を持ったもので、へつらい気味ですらあるが、時には厳しく批判的で、無慈悲になる。

「英国のメディアは非常にアグレッシブで、自制しない」と、サン紙でカメラマンを務め、40年以上英王室を取材したアーサー・エドワーズ氏は言う。

ヘンリー王子側は2016年11月にメーガン妃との交際を公式に認めたが、それは、彼女のプライバシーに踏み込んだ報道を批判する声明という形で発表された。

母であるダイアナ元妃の死の原因はメディアにあると考える、ヘンリー王子の「メディア観」が示された一件でもあった。ダイアナ元妃は王子がまだ12歳だった1997年、パパラッチのカメラマンに追跡され、乗っていた車が衝突して死亡した。

「もし私について触れた記事が出たなら、何が書いてあるか知りたい。だがそうすると、不安にさせられて怒りが沸き起こるだけだ」と、ヘンリー王子はアフガニスタンの英軍基地に派遣中の2012年にインタビューで話している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ワールド

英元王子アンドルー氏、エプスタイン被告と公的文書共
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中