最新記事

英王室

メーガン妃への愛は冷めた? 英国メディア、結婚から1年経たずしてバッシングへ

2019年4月11日(木)15時45分

昨年5月、英エリザベス女王の孫のヘンリー王子(写真左)と米国人俳優メーガン・マークルさん(同右)の結婚式を世界中の人が祝福し、英メディアは2人を魅力あふれる現代王室の好例としてもてはやした。モロッコのラバトで2月に代表撮影(2019年/ ロイター)

昨年5月、英エリザベス女王の孫のヘンリー王子と米国人俳優メーガン・マークルさんの結婚式を世界中の人が祝福し、英メディアは2人を魅力あふれる現代王室の好例としてもてはやした。

だが、この春に第一子の誕生を控えた2人は、結婚式から1年もたたないうちに、あまり好意的な報道がされなくなった。

「メグ(メーガン妃)、女王にダイ(ダイアナ元妃)の宝石を使うのを禁じられる」

4日、英国最大の発行部数を誇る大衆紙サンの一面にこんな見出しが躍った。エリザベス女王はメーガン妃が王室所有の宝石類を身に着けることを禁じたという内容で、同妃と王室中枢の緊張が高まっていることを示唆した。

タブロイド紙デイリー・エクスプレスは3月、「メーガン・マークルは、『付き合うのが難しい』人、『ハリー(ヘンリー王子)は悲惨』」とする見出しの記事を掲載し、デイリー・メール紙は1月、「メーガンの大好物のアボカドスナックが、人権侵害と干ばつ、殺人を助長している訳」とする記事を掲載した。

英王室が、世界の関心を集め続けていることは疑いない。「サセックス公爵夫妻」の称号を持つヘンリー王子とメーガン妃は2日、インスタグラムの公式アカウントを開設した。2日後、フォロワーは340万人を突破した。

英メディアによる王室報道の大半は敬意を持ったもので、へつらい気味ですらあるが、時には厳しく批判的で、無慈悲になる。

「英国のメディアは非常にアグレッシブで、自制しない」と、サン紙でカメラマンを務め、40年以上英王室を取材したアーサー・エドワーズ氏は言う。

ヘンリー王子側は2016年11月にメーガン妃との交際を公式に認めたが、それは、彼女のプライバシーに踏み込んだ報道を批判する声明という形で発表された。

母であるダイアナ元妃の死の原因はメディアにあると考える、ヘンリー王子の「メディア観」が示された一件でもあった。ダイアナ元妃は王子がまだ12歳だった1997年、パパラッチのカメラマンに追跡され、乗っていた車が衝突して死亡した。

「もし私について触れた記事が出たなら、何が書いてあるか知りたい。だがそうすると、不安にさせられて怒りが沸き起こるだけだ」と、ヘンリー王子はアフガニスタンの英軍基地に派遣中の2012年にインタビューで話している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡か、米・イスラエル首

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中