最新記事
進化

四本足のクジラの祖先が南米ペルーで初めて見つかる

2019年4月8日（月）17時30分
松岡由希子

ペルーで初めて見つかった４本足のクジラの祖先 (Alberto Gennari/Cell Press)

＜ベルギーの生物学者がペルーの太平洋岸で、保存状態が良好な四本足のクジラの骨格を発掘し、その分析結果を発表した＞

クジラは、5000万年以上前にインドやパキスタンといった南アジアでオオカミより小さな偶蹄目から進化して生まれている。そして、その一部が水にも適応して、水中と陸上との両方で活動するようになり、生息地は次第にアフリカ北部へと広がり、4120万年前までには大西洋を横断して北米に上陸したとみられている。

そしてこのほど、太平洋岸の南米ペルーで初めて、4260万年前のクジラが四本足であったことを示す化石が発見された。

ビーバーやカワウソのような水陸両用哺乳動物と同様の尾椎

ベルギー王立自然史博物館の古生物学者オリバー・ランベルト博士を中心とする国際研究チームは、2011年にペルーの太平洋岸ピスコ盆地のプラヤメディアルナで保存状態が良好な四本足のクジラの骨格を発掘し、2019年4月4日、その分析結果を学術雑誌「カレントバイオロジー」で発表した。

「ペレゴゼタス・パシフィカス（太平洋にたどり着いたクジラ）」と呼ばれるこの化石は南北米大陸で最古となる4260万年前のもので、インドとパキスタン以外の地域で発掘された化石の中では、最も完全に近いものだという。

長さ3.4メートルから4メートルの「ペレゴゼタス・パシフィカス」は、ビーバーやカワウソのような水陸両用哺乳動物と同様の尾椎を持っており、体の後部を波打つように動かして水中での推力を得ていたとみられている。

gr2_lrg.jpg

Olivier Lambert

また、骨盤が仙骨にしっかりと固定されていることから、自重を十分に支え、地上を這うことができたようだ。前肢と後肢のバランスはインドやパキスタンで発掘された「ペレゴゼタス・パシフィカス」の祖先と非常によく似ており、つま先や指には小さな蹄の跡も確認されている。

Indohyus_model.jpg

インドハイアス（Indohyus）約4,800万年前に南アジアで棲息していた半水棲の原始的哺乳類 (Ghedoghedo/Wikimedia Commons/CC BY-SA)

どんな道のりで南米大陸にたどり着いたのか....

南アジアを起源とするクジラが、どのように進化しながら、いつ、どんな道のりをたどって、アフリカ北部から大西洋を渡り、南北米大陸にたどり着いたのかについては、いまだ明らかになっていないことも多い。

「ペレゴゼタス・パシフィカス」は、クジラが南大西洋を渡って南北米大陸に分散したことを示す証のひとつとして評価されており、今後、この謎を解明する手がかりとなると期待が寄せられている。

次のページ動画はこちら
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢ調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た
2026.02.20

ワールド

トランプ氏、国連への資金援助を表明　「強化と存続支
2026.02.20

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、1月は0.8％低下　住宅在庫
2026.02.20

ワールド

フランス、インドと戦闘機共同生産へ　防衛関係に「新
2026.02.20
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中