最新記事

死後4時間、死んだブタの脳の機能の一部を回復させることに成功した

2019年4月19日(金)17時00分
松岡由希子

体外循環システムを脳につないで細胞死を減らす dusanpetkovic -Youtube

米イェール大学では、このほど、死後4時間経過したブタの脳の機能の一部を回復させることに成功した。これまでの「死」の定義や生死の境界線を揺るがしかねない研究成果でもあることから、大いに注目を集めている。

独自に開発した体外循環システムを脳につないで細胞死を減らす

イェール大学医学大学院のネナド・セスタン教授を中心とする研究チームは、2019年4月17日、「死後4時間経ったブタの脳について、微小循環(毛細血管および細動脈、細静脈での血液の流れ)や細胞機能を回復できた」とする研究成果を学術雑誌「ネイチャー」で発表した。

独自に開発した体外循環システム「ブレイン・イーエックス(BrainEx)」を脳につなぐことで、細胞死を減らし、血管拡張を回復できたほか、自発的なシナプス活動や脳代謝も認められたという。なお、これらの脳において、知覚や気づき、意識にかかわる電気活動は確認されておらず、臨床的には「生きている脳」ではなく「細胞レベルで活発な脳」と定義される。

脳内の細胞死は考えられていたよりも穏やかに起こる

研究チームでは、食肉用に屠殺されたブタ32頭の頭部から脳を取り出し、死後4時間経過してから、6時間にわたって脳の血管系に「ブレイン・イーエックス」をつなぎ、保護剤と安定剤、造影剤を配合した独自の灌流液「BEx」を代用血液として脳の主動脈に送り込んだ。

死後10時間経過したブタの脳の海馬を比較すると、6時間「ブレイン・イーエックス」で灌流した脳は、そのまま放置されたものに比べて、ニューロンや中枢神経系にあるグリア細胞の一種であるアストロサイトが多く生存していた。

matuoka0419b.jpg

死後10時間経過したブタの脳 左は未治療、右は6時間「ブレイン・イーエックス」で灌流した脳 緑色はニューロン、赤色のアストロサイトが多く存在している。Stefano G. Daniele & Zvonimir Vrselja; Sestan Laboratory; Yale School of Medicine

従来、脳は酸素や血液の供給が絶たれると、数秒で電気活動や意識がなくなり、数分以内に貯蔵エネルギーが尽きてしまうと考えられてきた。

血流をただちに回復させなければ、細胞の損傷や組織破壊が起こり、いわゆる脳死となる。セスタン教授は、この研究成果の意義について「脳内の細胞死がこれまで考えられてきたものよりも長時間にわたって緩やかに起こっていることを示すものだ」と記者会見で述べている。

この研究成果は、まだ初期段階のもので、ヒトの脳損傷の治療に直ちに役立つものではなく、研究チームは「この研究で用いた手法を死亡直後のヒトの脳にも適用できるかどうか、現時点ではわからない」との見解を示している。

従来の「死」の定義にも何らかの影響が及ぶ......

しかしながら、「死んだ脳の一部が回復しうる」ことをこの研究成果が示したことで、従来の「死」の定義にも何らかの影響が及ぶ可能性は否定できない。

米デューク大学法科大学院のニタ・ファラハニ教授は、米紙ニューヨーク・タイムズの取材に対して「従来、生と死には明確な境界線がありました。生と死の間の『一部生存』があるとしたら、これをどのように考えればよいのでしょう」と問いを投げかけている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=

ビジネス

FRBの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け 4月ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中