最新記事

テクノロジー

ポストiPhoneの次世代デバイスとは?──「アップルショック」後の未来を占う

2019年3月28日(木)13時20分
竹内一正(経営コンサルタント)

アップルウオッチ シリーズ4には米FDA承認の心電計が搭載 Edgar Su-REUTERS

<今年初めに「アップルショック」が世界を襲った。中国市場でiPhoneの販売が失速する一方、ファーウェイなど中国ブランドのスマホの躍進が際立っている。今後アップルはどうなるのか、そしてポストiPhoneの次世代デバイスは登場するのか? 『アップル さらなる成長と死角』の著者で、アップルでの勤務経験もある経営コンサルタントの竹内一正氏が2回にわたって解説する>

◇ ◇ ◇


iPhoneは再び躍進できるか

2018年10~12月でiPhoneの販売高は約15%(前年同期比)減少した。それを捉えて「iPhoneは頭打ちになった!」という見出しのニュースがネットにあふれた。しかし、iPhone失速の兆候はそれ以前から表れていた。

iPhoneの販売台数ベースで見ると、2015年度(2014年10月~15年9月)からすでに頭打ちになっていることがわかる。2015年度で2億3122万台だったが、2016年度は2億1188万台、2018年度は2億1772万台で、過去4年では2015年度が販売台数のピークだった。

それをカバーするためにティム・クックCEOは高価格路線を打ち出し、売上額での成長を維持してきた。だが、iPhoneはブルーオーシャン(競争相手のいない未開拓市場)からレッドオーシャン(競争が激しい市場)に突入していたことは紛れもない事実だ。しかもスマホ市場全体が頭打ち感を漂わせている。iPhoneにこれまでと同じ成長を期待することはできない。

安価なiPhoneへの待望論

そこで、「アップルはiPhoneの廉価版を出すべきだ」との主張が散見される。しかし、筆者はそれには反対する。

なぜなら、アップルはコストダウンや他社のマネが上手い会社ではないからだ。

そもそも、企業には2種類ある。他社に先駆けて驚くようなイノベーションを起こす企業と、それをまねて安価な製品で儲ける企業だ。

アップルはイノベーションを生み出すのは得意だが、コストダウンは苦手で下手だ。なにより、アップル社員たちはイノベーションにはあらん限りの情熱を傾けるものの、コストダウンや他社のまねには軽蔑の眼差しさえ平気で送る。それはアップルの歴史が物語っていた。

ポストiPhoneは何か

クックが今やるべきことは、iPhoneの神通力が通用しなくなる前に、ポストiPhoneとなる主力商品を生み出し、さっさと新たな市場を作ることだ。
 
では、そのポストiPhoneとはいったい何か?

それはアップルウオッチだ。アップルウオッチは、高齢化社会のヘルスケア分野にアップルが参入するうえで大きな可能性を秘めている。

世間には、ジョブズが生んだiPhoneを握り締めて「これが無くては生きていけない!」と言い張るユーザーが少なくない。しかし2015年に登場したアップルウオッチは当初「無くても生きていける製品」に甘んじていた。ウエラブル端末としては力不足で、腕時計にしては高価すぎた。

しかし、「アップルウオッチに命を救われた」という人が2017年にニューヨークに現れ、状況はガラッと変わった。アップルウオッチの心拍センサーが異常を見つけ、利用していた男性が病院に駆け込み、九死に一生を得たのだった。アップルウオッチでは、そのように健康器具として人命を救助した事例が次々と報告されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中