最新記事

太陽

過去70年に観測された10倍規模の太陽嵐が、2600年前に発生していた

2019年3月15日(金)16時41分
松岡由希子

過去70年に観測されたものの10倍規模の太陽風が発生する可能性がある SDO/GSFC/NASA

<通信システム、電力インフラなどに現代文明の中心的インフラに甚大な被害をもたらすおそれがある太陽嵐だが、過去70年の10倍規模の太陽嵐が2600年前に発生したことがわかった>

太陽嵐とは、フレアと呼ばれる太陽表面での爆発的現象によって生じる、高速・高エネルギーのプラズマ(電離気体)や荷電粒子、電磁波の流れである。70年ほど前から研究者によって直接観察されるようになり、人工衛星や地上の通信システム、電力インフラなどに甚大な被害をもたらすおそれがあるものだということがわかってきた。

たとえば、1989年にはカナダのケベックで太陽嵐による大規模停電が起こり、2003年にもスウェーデンのマルメで同様の事象が発生している。

紀元前660年に最大規模の太陽嵐が発生していた

では、人類が太陽嵐を直接観察し始める以前、いつ、どれくらいの規模の太陽嵐が発生していたのだろうか。スウェーデンのルンド大学の研究チームは、北極圏グリーンランドの氷床から採掘した氷床コア(氷の試料)を分析し、2610年前の紀元前660年に大規模な太陽嵐が発生していたことを明らかにした。

その研究論文は、2019年3月11日、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で公開されている。これによると、紀元前660年の太陽嵐は、これまでに確認されたものの中で最大規模とみられる紀元後775年の太陽嵐を超えるものだという。

過去に発生した太陽嵐は、年輪の炭素14や氷床コアのベリリウム10、塩素36といった、毎年一定に堆積する化学物質の中に"記録"されており、これを分析することで間接的に太陽嵐を観測できる。これまでに、この手法によって、775年と994年に太陽嵐が発生したことが確認されている。

「ハイテク社会に深刻な影響をもたらす」

今回、ルンド大学の研究チームは、約10万年にわたって形成されたグリーンランドの氷床コアを分析し、紀元前660年あたりのベリリウム10をもとに、大規模な太陽嵐が発生していたことを明らかにした。また、氷床コアの塩素36のデータとベリリウム10とを合わせて分析し、この太陽嵐が非常に強いエネルギースペクトルを持つもので、過去70年に観測されたもののおおよそ10倍の規模であったことも示している。

研究論文の責任著者であるルンド大学の研究者は「今、この太陽嵐が発生したら、現代のハイテク社会に深刻な影響をもたらすだろう」と述べ、「太陽嵐から社会を守る対策を講じるべきだ」と警鐘を鳴らしている。

また、現時点において、太陽嵐にまつわるリスク評価は、過去70年の直接観測をベースとするものがほとんどだが、「今回の研究結果は、太陽嵐のリスクが過小評価されていることを示すものだ」とし、今回明らかとなった紀元前660年の太陽嵐を含め、直接観測の開始以前に発生した太陽嵐も考慮したうえで、そのリスクを再評価すべきだと説いている。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国人民銀、最優遇貸出金利を6カ月連続で据え置き 

ワールド

米CDC、航空機・電車でのマスク着用を「強く勧告」

ワールド

アイルランド、厳しい行動規制導入へ 21日から6週

ワールド

8月のサウジ原油輸出、日量597万バレルに増加

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 2

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 3

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と異なる要因

  • 4

    日本メディアが使う「中国の少数民族」は政治的な差…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    ドイツも過去最大の新感染者数 マスク着用促す広告…

  • 7

    特権社会・中国ではポルノを見るのも一部の特権

  • 8

    アラスカからNZまで、11日間不休で1万2000キロ、渡り…

  • 9

    中国政府、国内の米国人を拘束する可能性警告 米司…

  • 10

    トランプを批判し「狙われた」美人知事のさらなる受難

  • 1

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア州で相次いで目撃される

  • 4

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 5

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 6

    ヒトが進化している証拠? 前腕に動脈を3本持つ人が…

  • 7

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 8

    トランプが台湾に売った対中兵器の中身

  • 9

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 10

    ネコにゆっくりと瞬きすると、ネコもゆっくりと瞬き…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立…

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月