最新記事

インドネシア

2032年五輪、アジア大会成功させたインドネシアが正式立候補  共同開催目指す韓国=北朝鮮らと誘致合戦へ

2019年2月19日(火)21時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

インドネシアはアジア大会の成功を足がかりとして2032年の夏期オリンピック開催に名乗りを上げた。写真は2018年のアジア大会開会式  Beawiharta Beawiharta - REUTERS

<チケットの抽選申し込み開始が迫ってきた東京オリンピック。だが世界ではすでに2032年に向けた動きが出始めている>

インドネシアが2032年のオリンピック開催への正式な立候補の届け出をスイス・ローザンヌにある国際オリンピック委員会(IOC)に提出したことが分かった。

地元紙「コンパス」の電子版などによると、2月17日にスイス・ベルンのインドネシア大使が、ジョコ・ウィドド大統領からの立候補表明の書簡をIOCのトーマス・バッハ会長宛に提出したという。これでインドネシアは2032年開催の夏のオリンピックに初めて正式に立候補表明したことになり、東南アジア地域での初の開催を目指して今後誘致合戦に本格的に参入することになる。

2020年の東京オリンピックの次となる2024年のオリンピックはフランスのパリ、2028年は米国ロスアンゼルス開催が決まっている。2032年オリンピックにはこれまでに韓国と北朝鮮が共同開催を目指しているほか、マレーシアとシンガポールも共同での開催を模索中といわれている。そのほかインド、アフリカ諸国もそれぞれの地域での初の開催を視野に検討中とされ、開催地を巡るライバルは多くなりそうだ。

IOCでは2032年の開催地については遅くとも2024年までには選考したいとしており、今後インドネシアは早急に「オリンピック誘致の構想や計画に関する青写真」の作成に入りたいとしている。

アジア大会の成功を契機として

インドネシアは2018年8月からアジア大会、アジアパラリンピック大会を首都ジャカルタとスマトラ島のパレンバンで開催した。

当初はベトナムでの開催が決定していたが、ベトナムが財政事情から開催地を2014年に返上したため、急きょインドネシア開催が決まった経緯がある。

こうしてタナボタ式に開催国になったアジア大会だったが、各競技でインドネシア選手の活躍が光り、最終的に金メダル31個、銀メダル24個、銅メダル43個の合計98個のメダルを獲得。総合メダル獲得数で中国、日本、韓国に次いで4位、東南アジアでトップという過去最高の成績を収めた。

これは大会前にジョコ・ウィドド大統領が選手を一堂に集めて檄を飛ばした際の「最低でも金メダル16個、メダル獲得の総合で上位10位以内を目標にして奮闘してほしい」という目標を大幅に上回る好成績で、選手の奮闘ぶりが目覚ましい大会だった。

競技での成績に加えて大会運営でも参加国からの評価は高く、こうしたアジア大会の成功がオリンピック開催への大きなステップとなった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州議会、米EU貿易協定の作業再開決定を延期 2月

ビジネス

米国株式市場=上昇、S&P・ナスダック4日続伸 大

ワールド

ハマス武装解除「恩赦」伴う可能性、ガザ再建に非軍事

ワールド

トランプ氏移民政策、支持2期目最低に 過半数「摘発
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中