最新記事

メンタル

ミシェル前大統領夫人が告白した「インポスター症候群」って何?

2018年12月12日(水)18時40分
松丸さとみ

自分はインポスター症候群にかかっていると告白した… REUTERS/Kamil Krzaczynski

<ミシェル・オバマ夫人や、エマ・ワトソン、シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が公言する「インポスター症候群」とは・・>

何もかもが完璧なミシェル前大統領夫人

前米国大統領ファースト・レディーのミシェル・オバマが、英国での講演会で、自分はインポスター症候群にかかっていると告白した。実は著名人や会社の幹部など、いわゆる「成功した人」にはこの症状で悩む人が少なくないという。どんなものなのだろうか?

プリンストン大学とハーバード・ロースクールを卒業し、弁護士などの仕事をこなしていたミシェル・オバマ前大統領夫人。2人の娘の母親でもありつつ、大統領夫人時代には女子教育や食育などさまざまな慈善活動を精力的に行った。一般人からみたら非の打ちどころがないくらいに完璧だ。

フォーチュン誌によると、11月13日に発売となった回顧録『Becoming』は刊行からわずか2週間で、米国とカナダで「2018年に最も売れた本」となった。また31カ国語に翻訳され、英国、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、スペイン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、ギリシャでも売り上げ1位になっている。

そんな「スーパーウーマン」が、本のプロモーションで英国を訪問。北ロンドンにある女子校で講演した際に、300人の女子生徒を前にして「自分はインポスター症候群だ」と告白したというのだ。英BBCによると、「私のことを真剣に受け止めないで欲しい。私が何を知っているというの? と感じる」と胸の内を明かしたという。

インポスター症候群って何?

インポスター症候群とは何だろうか? インポスター(ImposterまたはImpostor)とは、「詐欺師」や「ぺてん師」という意味の英語だ。

インポスター症候群とは、「詐欺師症候群」とも呼ばれる症状で、自己評価が著しく低く、自分の能力が足りないなどの強烈な自己不信の感覚を抱いてしまうものだ。自分は自分の功績や成功に値しないと思い、まるで人を騙しているように感じてしまう。多くは仕事関係でこのような心理状態になるという。

米オンライン女性誌ザ・カットによるとこれまで、英女優エマ・ワトソンやFacebookの最高執行責任者シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が、自分はインポスター症候群だと公言したり、もしくはそうであろうと思われるほどの激しい自己不信の感情を口にしてきた。

この言葉が最初に使われたのは、心理学者のポーリン・ローズ・クランスとスザンヌ・アイムスが1978年に発表した論文だと言われている。当時は、女性だけがかかる心理的な問題だとされていた。

ニュース速報

ワールド

インフルエンザワクチン、北半球の一部で追加入手が困

ワールド

留学や長期滞在の外国人の入国を10月から再開=菅首

ビジネス

日立の送配電網子会社、2025年までに利益が目標上

ビジネス

ANAHD、「検討の事実ない」 2000億円規模の

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮想「東シナ海戦争」の結末

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」の卑劣な手口

  • 4

    台湾有事を想定した動画を中国軍が公開

  • 5

    ロックダウンに耐え忍んだ末のイギリスの規制強化は…

  • 6

    「習vs.李の権力闘争という夢物語」の夢物語

  • 7

    韓国の新法相、秋美愛氏にも不正疑惑で、文在寅不信…

  • 8

    日本人はたぶん知らない、日本の定期券がちょっと残…

  • 9

    インドネシア、コロナ死者1万人突破 政府は打つ手な…

  • 10

    Siriが「テロリストは警官」と返答、アップルに怒り…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    拡張主義・中国の「武力」を4カ国連携で封じ込めよ

  • 7

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 8

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 9

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 10

    なぜ日本は「昭和」のままなのか 遅すぎた菅義偉首…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国・三峡ダムに過去最大の水量流入、いまダムはどうなっている?

  • 3

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 4

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像と…

  • 5

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 6

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 7

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 8

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 9

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月