最新記事

メンタル

ミシェル前大統領夫人が告白した「インポスター症候群」って何?

2018年12月12日(水)18時40分
松丸さとみ

自分はインポスター症候群にかかっていると告白した… REUTERS/Kamil Krzaczynski

<ミシェル・オバマ夫人や、エマ・ワトソン、シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が公言する「インポスター症候群」とは・・>

何もかもが完璧なミシェル前大統領夫人

前米国大統領ファースト・レディーのミシェル・オバマが、英国での講演会で、自分はインポスター症候群にかかっていると告白した。実は著名人や会社の幹部など、いわゆる「成功した人」にはこの症状で悩む人が少なくないという。どんなものなのだろうか?

プリンストン大学とハーバード・ロースクールを卒業し、弁護士などの仕事をこなしていたミシェル・オバマ前大統領夫人。2人の娘の母親でもありつつ、大統領夫人時代には女子教育や食育などさまざまな慈善活動を精力的に行った。一般人からみたら非の打ちどころがないくらいに完璧だ。

フォーチュン誌によると、11月13日に発売となった回顧録『Becoming』は刊行からわずか2週間で、米国とカナダで「2018年に最も売れた本」となった。また31カ国語に翻訳され、英国、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、スペイン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド、ギリシャでも売り上げ1位になっている。

そんな「スーパーウーマン」が、本のプロモーションで英国を訪問。北ロンドンにある女子校で講演した際に、300人の女子生徒を前にして「自分はインポスター症候群だ」と告白したというのだ。英BBCによると、「私のことを真剣に受け止めないで欲しい。私が何を知っているというの? と感じる」と胸の内を明かしたという。

インポスター症候群って何?

インポスター症候群とは何だろうか? インポスター(ImposterまたはImpostor)とは、「詐欺師」や「ぺてん師」という意味の英語だ。

インポスター症候群とは、「詐欺師症候群」とも呼ばれる症状で、自己評価が著しく低く、自分の能力が足りないなどの強烈な自己不信の感覚を抱いてしまうものだ。自分は自分の功績や成功に値しないと思い、まるで人を騙しているように感じてしまう。多くは仕事関係でこのような心理状態になるという。

米オンライン女性誌ザ・カットによるとこれまで、英女優エマ・ワトソンやFacebookの最高執行責任者シェリル・サンドバーグなど多くの著名人が、自分はインポスター症候群だと公言したり、もしくはそうであろうと思われるほどの激しい自己不信の感情を口にしてきた。

この言葉が最初に使われたのは、心理学者のポーリン・ローズ・クランスとスザンヌ・アイムスが1978年に発表した論文だと言われている。当時は、女性だけがかかる心理的な問題だとされていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

SHEIN、米事業再編を検討 関税免除措置停止で=

ビジネス

中国中古住宅価格、4月は前月比0.7%下落 売り出

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持:識者はこうみる

ビジネス

米関税で見通し引き下げ、基調物価の2%到達も後ずれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中